1. まとめトップ
  2. IT・ガジェット

ソーシャルメディアから行なう自殺防止への取り組み

アメリカではソーシャルメディアや携帯端末を利用した自殺への取り組みが盛んに行なわれています。その背景、及びどんな事が行われているか、日本での取り組みについてまとめました。

更新日: 2013年07月09日

satomonoさん

  • このまとめをはてなブックマークに追加
124 お気に入り 83400 view
お気に入り追加

自殺予防人工知能「デュルケーム・プロジェクト」

ユーザーの投稿を追跡し、医療データベースにアップロードします。 医療AIはリアルタイムでデータを監視し自傷につながる可能性があるパターンを選び出します

モバイル端末に加えてFacebook、TwitterやLinkedInのコンテンツを監視することにより、自殺のリスクがある個人を特定し、早急な対応を可能にする

ソーシャルメディア関連の特定のテキストを分析することで、65%の相関関係で自殺傾向を予測できる

参加者のプライバシーを確​​保セキュリティは万全にしている

第三者に情報を提供する事は一切ないそうです

まだ研究途中で問題点もあるアプリ

プログラムは使用者自身がインストールする必要がある

このプログラムの問題点です。自殺兆候がある人が自らプログラムをインストールするという行為を行なわなければなりません

単なる相関関係から因果関係に完全に紐付けれない。感情が負のスパイラルに陥っている投稿があっても自殺とは因果関係がない場合がある。

現在は自殺兆候のある人しか研究していないため、正常の人も含めて非常に幅広い複数の人に対応する必要があります

このプログラムは7月2日に発売したが、高い自殺率を持っている人を対象としています

つまり、現在は自殺兆候のある人が、特に自殺したくなった瞬間を特定するプログラムです

プロジェクト名のデュルケームは19世紀末に活躍した哲学者の名前から取られました。
1897年に公刊した「自殺論」は社会的属性と自殺の関連性を明らかにしようとした本です。

Facebookの取り組み

全米自殺予防ライフラインは、2011年にはフェイスブックと提携して、自殺願望のある利用者へのホットラインとなるチャット機能などを提供

Facebookで自殺をほのめかすようなコンテンツを見かけた場合は、すぐに警察当局または自殺防止ホットラインにご連絡ください

引用先はfacebookのヘルプセンターです。なお、Facebookに報告する事もできるようです。
ヘルプセンタ-にはいじめを見かけた場合や災害時の呼びかけもあり、社会問題に取り組む姿勢が伺えます。

ソーシャルネットワーク上での自殺前日までの自殺者の行動を研究するため、facebookはSave.orgと提携した

生前に投稿されたワードや写真、投稿間隔などをもとに分析すれば、原因分析の糸口が見つける

友人や家族に話さない事もソーシャルネットワーク上で話す

すべてのデータを分析するには1年かかる

2013年2月に発表したプロジェクトなので2014年初頭になんらかのアクションがあると思われます

他ソーシャルメディア上の事例

Googleは自殺関連の検索を行なうたびにサイトに国立自殺予防ホットラインの電話番号を表示する

iOSソフトSiriで米国ユーザーが自殺をほのめかした場合、全米自殺予防ライフラインの電話番号を表示して電話する促す

ソーシャルメディア上の自殺対策を行なうアメリカの事情

1 2





このまとめへのコメント2

  • この投稿は現在表示することができません。

  • この投稿は現在表示することができません。

1

satomonoさん



  • 話題の動画をまとめよう