所感:
産婦人科診療ガイドラインには、『これまでに放射線被ばくによるヒト遺伝子変異が不都合を起こしたケースは確認されていません。』と記載されています。
しかしすでに、ベラルーシ共和国のミンスク遺伝性疾患研究所では、放射線による妊婦の染色体異常が確認されており、それが子供の先天性障害につながる可能性に言及しています。
ウクライナでは放射線被ばく者の孫が、心臓弁膜症とダウン症を患い、原発事故と関連するとの認定を受けており、被ばく者の遺伝子変異が体細胞のみにとどまらず、子孫に影響を与え続ける生殖細胞にも及んでいる可能性が高いといえます。
今回の福島原発事故後にもキエフ小児産婦人科研究所、核戦争防止国際医師会議スイス支部(PSR)の元支部長マルティン・ヴァルターをはじめとする、医師、専門家らが放射線被ばくによる遺伝変異の危険性を主張し続けています。
また、チェルノブイリ原発事故後の調査では、Dubrovaが「ベラルーシの汚染地住民のミニサテライト(DNA)突然変異率は対照群の2倍。また、地表の Cs137 汚染レベルと有意に相関して増加している。」との報告をしています。
この現状を把握した上で、産婦人科診療ガイドラインの『放射線被ばくによるヒト遺伝子変異が不都合を起こしたケースは確認されていません』に納得し続けられるかどうか、判断することをおすすめします。

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