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働きたくても場がなくなる‥今後消えゆく職種とは?

技術革新と会社の寿命が個人の労働年数よりも短くなる今の時代は、同一の職種で一生働けることはまず不可能。それはまだ働けるのに会社が先につぶれたり、その仕事では稼げなくなったり働き口がなくなるという厳しい時代に直面していからです。

更新日: 2014年11月12日

egawomsieteさん

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■「あと10年で消える職業」がネット上で反響を呼ぶ

『週刊現代』はオズボーン教授の談話とともに、「消える職業」「なくなる仕事」を一覧表として紹介。たとえば、

・銀行の融資担当者
・スポーツの審判
・不動産ブローカー
・レジ係
・ホテルの受付係
・時計修理工

などが挙げられており、これらがコンピュータに代わられる確率はいずれも90%以上だという。

確かにこれまで、基本的にコンピュータが可能だったのは、効率化・単純化できる仕事だったが、除々に認知能力を必要とする仕事もこなせるようになってきている。『週刊現代』によると、オズボーン氏は、人と人とがコミュニケーションをしなければいけないサービス業の壁すらロボットが乗り越えようとしていると指摘。一方で人間は、「機械にできることは機械に任せ」ることで、さらに「高次元でクリエイティブなことに集中できるようになる」という。

この記事について、ツイッターには「なんか妙に納得」という声がある一方で、「10年後も大して変わってないさ」とみる人も。また、

「あああ。10年後からはどうして暮らしていけばいいのかなあああ。。。」

と、仕事がなくなるかもしれないことに悲嘆にくれる人がいるかと思えば、

「10年後には存在も無かった仕事もまたぎょうさん増えてるんやろな」

と、新しい世界が広がることを指摘する意見もある。なかでも、

「プログラマは技術力だけでなく、デザイン力も磨くべきだろうな」
「コンピュータを管理する仕事は増えるだろうな」

など、デザインやオペレーションなど、IT関連の仕事で増えるものもあることを予想する人は多いようだ。

■コンピューター化で雇用が二極化、中間スキル層が犠牲に=米調査

- 米マサチューセッツ工科大学(MIT)のデービッド・オーター教授が執筆した論文で、オートメーションやコンピューター化により、世界中で高学歴の人や未熟練労働者に対する需要は高まったが、中間レベルの教育やスキルの人への需要が低下したことが明らかになった。

論文はワイオミング州ジャクソンホールの経済シンポジウム向けに執筆された。

ただ実際に賃金が上昇しているのは高学歴の労働者のみであり、未熟練労働者や中程度のスキルの労働者は賃金が低下している、という。

論文は、その背景として、中間スキル層の職が減るに伴い、この層の労働者が未熟練向けの職に流れ込んだことを指摘。その結果、未熟練向けの職は買い手市場となり、賃金に低下圧力がかかったとしている。

教授は「コンピューター化は雇用の両極化に寄与したが、労働市場がタイトな状況以外では、賃金の両極化につながるとは考えにくい」とした。そのうえで、コンピューター化時代の長期的な戦略は、人的資本に積極投資することで、「ハイテクに奪われるのではなく、ハイテクに補完されるようなスキルを持った労働者」を育てることだと主張した。

■2022年までに姿を消す可能性の高い10の職業

デジタル技術の進歩のかげで、今にも職を失いかねない危機に瀕している人たちがいる。

米労働統計局のデータに基づきCareerCastが行った調査では、2022年までに姿を消す可能性の高い職業が明らかになった。

第4位:旅行代理店の社員

2022年の推定雇用率:-12%

旅行代理店に行かなくても、ネットで旅行の手配ができるようになったため。

第5位:木材伐採人

2022年の推定雇用率:-9%

技術の進歩のおかげで必要な人材が減ったため。またデジタル化に伴い“紙”の需要が減り、木材パルプの需要も減る一方。

第6位:フライトアテンダント

2022年の推定雇用率:-7%

近年航空会社の経費削減、合併の影響をまともに食らっているのがこの仕事。今後の見通しも暗い。

第7位:ドリル作業員

2022年の推定雇用率:-6%

技術の進歩により、従来より少ないドリルでより多くの作業が可能に。製造業での人員削減が進むとみられる。

第8位:印刷業者

2022年の推定雇用率:-5%

デジタル化により紙製品は減る一方。

第9位:税務調査官及び収税吏

2022年の推定雇用率:-4%

技術の進歩に伴い企業の効率化が進み、税の調査や徴収業務の必要性も減る。

第1位:郵便配達員

2022年の推定雇用率:-28%

Eメールやオンライン請求の普及で郵便物が激減しているため、必要とされる郵便作業員も減る見込み。

第2位:農家

2022年の推定雇用率:-19%

技術の進歩により、少ない人員での作業が可能になったため。

第2位:メーターの計測係

2022年の推定雇用率:-19%

電気、ガス、水道各社は電子計測器の導入を進め、わざわざメーターを見に行かずともデータが送られるようになる。

第3位:新聞記者

2022年の推定雇用率:-13%

オンラインニュースの台頭により、新聞購読者が減り、購読料、広告料共に激減。新聞社が多くの記者を雇うことができなくなる。

■人工知能に奪われる仕事・残る仕事

将棋の電王戦でコンピュータがプロ棋士を負かしたり、人工知能「ANGELINA(アンジェリーナ)」が人の力を借りずにゲームをデザインしたりするなど、高い人工知能を持つ機械が人間の仕事を手掛ける例が増えている。もしかして近い将来、自分の仕事も機械に取って代わられたりするのだろうか!?

「書類作成や計算など、定型的な業務はすでに機械に置き換わりつつありますよ。アメリカでは、優秀なソフトの登場で会計士や税理士などの需要がこの数年で約8万人も減ったという研究者もいます」

とは、「公立はこだて未来大学」教授で人工知能研究の第一人者の松原 仁さん。

「単純計算はもちろん、新聞記者の仕事の一部、例えば5W1Hの型からなる事故の報道記事などなら機械でも十分書けます」

それだけでなく、医療現場でいえば、遠隔手術を可能とするロボットの開発が進み、医師が手掛ける手術を機械が代行する可能性も現実味を帯びてきている。

「しかし、定型の手術はできても、臨機応変な判断は難しいのが現状です。文脈や感情を読み取る能力をはじめ、新しい発見や発明につながるひらめきなど、人間にしかできないことはまだまだあります。今後は、機械と人間がお互いの得意分野を生かすことで生産性を高める、いわば“共存”のビジネスモデルが主流になると思いますよ」

実際、投資の世界では「強気な予想をするタイプ」「弱気な予想をするタイプ」など複数のコンピュータが、膨大なデータ群からなる相場を分析。人間はその分析結果をもとに最終判断を下しているという。

日々、進化し続ける人工知能。すでに「自動運転」など現実化しつつある技術もある。単純作業から解放されて、創造的な仕事に専念できるようになる…と言われれば聞こえはよいが、そう理想的な展開になるのか?

■50%が失業? ITの進化で20年後に消えてしまう職業一覧

<コンピューターによって代替される可能性の高い仕事TOP20>
http://social-design-net.com/archives/9672
※ワースト10を抜粋

693位 新規顧客アカウント作成スタッフ
694位 写真処理労働者及び加工機オペレーター
695位 税務申告者
696位 貨物の荷積みスタッフ及び代理店
697位 時計の修理工
698位 保険引受け業務
699位 数理技術者
700位 裁縫師
701位 タイトル審査・調査
702位 電話営業

これらの作業は、内容が単純なのでIT化しやすいという面を持ち合わせています。

他にも、データ入力者(キーパンチャー)、購買部事務職、電話オペレータ、レジ打ちといった納得の職業から、レストランのコック、ウェイター、農業検査官、自転車修理工、ツアーコンダクターなんて職業もIT化で仕事が失われる可能性が高いと判断されています。

この流れは、産業化が進むことで熟練労働者の仕事がどんどん機械に置き換わっていった事実と同じものです。現代では、IT化の進行がホワイトカラーとブルーカラーの仕事をコンピュータに置き換えていっているのです。

このレポートが示唆しているのは、そうした職業に就いている、もしくはこれから志すならば、「IT化の影響を受けにくい立場で仕事をする努力をしていきましょう」ということです。さもなければ、その職業を生涯全うすることは難しいでしょう。

■会社や事業の寿命は短命化する一方

ピータードラッカーによれば、このように会社や事業の寿命が個人の労働可能寿命よりも短くなることは歴史上はじめてのことである。これまではひとつの仕事、たとえば印刷工になれば、一生そのスキルで食っていけた。しかし今では、スキルを身につけても、まだ働けるのに会社の方が先に寿命がきてしまう。

出典成功者の告白 第一章見せかけの物語より抜粋 神田昌典

それは一生の間に、いくつもの異なる分野で異なる能力を発揮しなければならないという、まったく新しい時代に生まれたことを意味する。

出典成功者の告白 第一章見せかけの物語より抜粋 神田昌典

産業や職種にも消えゆくものと栄えるものがあり、労働市場の「進化」を理解するためには、マクロ的トレンドに照らして仕事を検討する必要がある。

■テクノロジーや経済、社会、経営環境などの変化によって、消えつつある職種

郵便職員

電子メールなどの新しい通信手段の発展で郵便事業の経営は難しくなっている。だが郵便職員が減少している主な理由は、郵便物仕分けの機械化でロボットが人間を置き換えたことだ。米労働統計局によると、今後の減少幅が最大となると予測されている10の職種のうち3つは郵便関連の職種だ。

事務職員

技術進化により事務職員の減少は長年続いている。ワープロソフト、留守番電話やインターネットの普及で、幹部や専門職の職員は事務的な仕事を自分自身で簡単に片付けられるようになった。事務アシスタントなどへの需要は大幅に減少している。

工場の組み立て工

多くの先進国では、中等教育と簡単な訓練のみを必要とするような工場の組み立て工の仕事は過去のものとなっている。一方で、自動化された工程を管理する人材は必要なため、高度な技能を持つ管理職や専門職は今後も大幅な増加が見込まれる。

電話セールス・訪問セールス

電話セールスや訪問セールスは効率性の観点から、インターネットやテレビ広告に置き換えられている傾向がある。米国では2018年までに、訪問セールスは15%、電話セールスは11%の雇用減少が見込まれる。

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