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抗がん剤治療は、命を賭けたギャンブルだ!

日本人の3人に1人が死亡する「がん」を治す手法として、抗がん剤治療は有用な方法の一つとされていますが問題点も多く報告されています。がんの種類によっては、わずかな治療効果の可能性しかないのに副作用が大きい場合もあります。

更新日: 2015年12月31日

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1993年頃から、なだらかに減っているのが見て取れる。

男性と女性別

アメリカに比べて、日本のガン死亡率は上昇し続けている。

アメリカではがんでなくなる人は減少に転じてきていますが、それはがん患者さんに対して統合医療(食事療法・メンタル療法・自然療法など)を行っているからではないかという意見があります。

ただし、日本の場合には急激な高齢化が原因となっているということも言われています。

私の答えは、「抗がん剤は、抗がん剤である一方で、増がん剤になることもある」というのが結論です。

アメリカでは、教育のある人ほど代替医療を行っている。

教育のある人ほど、収入のある人ほど、代替医療に行っています。これらのデータは米国民が代替医療を選んだことを意味しています。このアイゼンバーグレポートは全米に衝撃を与えました。

アメリカでは前述のHIH-CAMという国家研究機関を中心に、今、代替医療について、徹底的に科学的研究を進めています。たとえば、ハーバード大学やスタンフォード大学、テキサス大学、カルフォルニア大学等の主要大学で、代替医療の研究を進めており、次々と良い結果を出しています。

なぜ“寿命を縮める場合でも、日本では”抗がん剤は使われるのか?

日本の医師は、ガイドラインに決められた通りに行うしかない

ほとんどのがんは、各専門学会が治療ガイドラインを作成しており、例えば「ステージ2でリンパ節転移がなければ、抗がん剤治療。使う薬剤は○○」と定められています。ガイドラインから大きく外れた治療は公的保険が利かなかったり、何か問題が起きたときは、医師個人の責任が問われかねません。

厚生労働省や医局、製薬会社はお金が儲かる

一番喜ぶのは製薬会社です。会社の利益のために、高価な抗がん剤をどんどん使ってほしい。また、厚労省は天下り先として製薬会社が潤っていないと困りますから、抗がん剤を公的保険で認める。

現在日本の医療費の40兆円のうち、10兆円が抗がん剤の売上でなり立っているそうです。

選ぶのは、がん患者となった人

お医者様には、副作用のリスクや直る確率も含めた選択肢を患者さんに話して頂きたいです。そして、抗がん剤を使うことを最終的に決めるのは、がん患者となる人たちではないでしょうか。

現時点でのデータをもとにまとめてありますが、医療の進歩によってここに書かれていることは、今後変わる可能性があります。誤解されないように書いておきますが、命をのばす可能性があるのならば、抗がん剤の開発は活発に行われるべきです。医療の進歩を止めるべきではありません。また、飲まずに死ぬことを待つだけならば飲んで治ることを期待することも一つの選択肢だと思います。
 ただ、抗がん剤の副作用によって死に近づく場合もあるということを認識した上で飲むべきではないでしょうか。がん患者の皆様、ご家族の方々は主治医の先生とよく相談の上、抗がん剤の使用を考えてください。場合によっては、抗がん剤の使用を含めた積極治療をしないという道が見えてくる場合があると思います。

有用性がある新規開発の医薬品に伴う副作用のリスクを,製薬業界,医療界,ないし社会的により広く分担し,その中で被害者保護,被害者救済を図ることも考えられてよいと思われる。

平成25年4月12日 第三小法廷判決  イレッサ裁判から引用

より多くの人に、抗がん剤の現状を知っていただきたく、このまとめを作成させていただきました。もう一度書きますが、決して抗がん剤を否定するものではありません。また、必要なときに必要な量を処方されるべきだし、効果が大きく使った方がよい抗がん剤もたくさんあります。

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参考リンク

リンク(抗がん剤治療における国と製薬会社を支持する団体)

参考文献

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