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【眼科】あなたの知らないコンタクトレンズ処方せんの世界【ネット通販】

ネット通販で買い物も便利になりましたが、コンタクトレンズは処方せんは特に必要がないところが多いようです。この実態に迫ってみます。2015/6/12 ACUVUE公式オンライン通販リンク追加

更新日: 2015年06月13日

aphroditeさん

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眼科医が警鐘を鳴らすカラーコンタクトレンズ

充血、目ヤニ、涙、痛みを訴え受診。
矢印の方向に角膜浸潤が起こっている

それまでは通常の透明の使い捨てコンタクトレンズを使っていたが、カラコンを使いたくなり医師の処方を受けずにインターネットの通販にてカラコンを購入。

充血と痛みを訴え受診。
矢印の方向に角膜の上皮障害を認める。

通販でカラコンを購入して使用していた。

カラコンを付けると充血と目やにが出てきて来院

矢印の部分の角膜と結膜の境界部分が腫れている。
さらにその付近の角膜にも傷を認める。

医師の診察を受けず、通販にてカラコンを購入

間違ったコンタクトレンズの使い方をすると角膜に傷がついて失明してしまうんですね。わかります。

そこでこれらの患者に共通する「医師の診察を受けないでインターネット通販で購入」というところに着目してまとめてみます。

そもそもコンタクトレンズ購入するのに処方箋はいる?いらない?

コンタクトレンズと処方箋の関係は、コンタクトレンズを購入するときに必要というのが一般的だと思いますが、実は、「購入時には必ずしも必要でない」というのが法律(薬事法)の見解になっています。さらにいえば、2005年4月に改正された時に、コンタクトの販売には医療機器販売業の許可は必要ですが、処方箋が必要となっていないです。コンタクトレンズの処方箋は、購入時には必要ないというのが国の結論なわけですから、コンタクトの処方箋は、医師が発行する「推奨品」とか「お墨付き」といった意味合いが強いという事になります。

処方箋に代わる強制力のない『CL指示書』が日本コンタクトレンズ協会の自主基準では定められている。

CL販売店は、CLの販売に当たっては、眼科医療機関において発行されるCL指示書(以下「指示書」という。)に基づいて販売するよう努める。

CL指示書の記載事項の例

① 患者氏名
② 販売名(製品名)/メーカー名
③ 規格(ベースカーブ、球面度数、直径、円柱度数、円柱軸、加入度数、その他)
④ 数量(使い捨て、頻回交換、定期交換では箱数、1箱のレンズ枚数等)
⑤ 装用方法(終日装用、連続装用)
⑥ 発行日
⑦ 有効期間(眼科医の指示による)
⑧ 医療機関名、医師名、連絡先、捺印
⑨ その他、特にCLの取扱いで指導すべき注意事項など
(留意事項)
1)CL販売店は、指示書で指示された販売名以外の製品(複数販売名を持つ場合を除く。) を販売しない。
2)CL販売店は、偽造、改ざんされた指示書又は有効期間を過ぎた指示書に基づいて販売しない。
3)CL販売店は、指示書を3年間保存することが望ましい。

処方箋の発行のみを拒否する眼科

処方箋なしで使い捨てコンタクトレンズが購入できる通販店は、私たち消費者にとって助かります。助かる理由のひとつとして、仮に処方箋提出が必要なお店でコンタクトを購入しようと思った際、処方箋のみの発行を拒否する眼科が存在するからです。

そうなると、眼科で処方箋を発行してもらおうと思ったら、その眼科で購入するか、眼科と併設もしくは提携しているコンタクトレンズ販売店でレンズを購入しなければなりません。

医療機関は販売とからめて利益を上げてはならなく、医療に専念すべし、という理念があります。眼科でコンタクトを販売したら、完全にこの理念に反することになります。なぜこのような状況であるのもかかわらず、現実は、処方箋のみの発行を断る眼科があるのでしょうか。

処方箋の発行のみを拒否する眼科の事情

その大きな理由のひとつに、コンタクトを希望する患者に対して、処方箋の発行のみをしていたのでは、ろくな利益にならない、ということが挙げられます。

以前なら処方箋の発行でも多少なりとも商売になりましたが、2006年の法改正以降、患者に請求できる金額が従来の約半額になってしまったという背景があります。

医療機関が患者さんに請求できる金額というのは、保険点数によります。

コンタクトレンズの診療報酬は安い?

医療機関の側からすると、コンタクトレンズの検査や指導(とくに新規処方の場合)には多くの時間と労力が必要ですが、それに対する診療報酬は、初診料270点または再診料69点+コンタクトレンズ検査料200点(1点は10円)と低く抑えられています。

コンタクトレンズ診療の報酬だけでは、設備をそろえ、職員を雇用し、多種類のレンズを揃えることは不可能です。

眼科医 VS インターネット通販・ディスカウントショップ?

コンタクトレンズは処方箋提示が常識のように思われるかもしれませんが、法的な義務ではなく、一部業者の自主規制でしかありません。「診察+眼科併設窓口でのコンタクトレンズ販売=眼科医の稼ぎどころ」でもあり、ネット通販やディスカウントショップに患者(お客)が取られるのは困るわけです。
定期検査に来てもらって、院内併設(自分のところの)窓口で囲い込みたい、言いかえると消費者の安全性を守るという名目で消費者の利便性を無視した眼科医の既得権益の維持のために処方箋を提示させているだけなのです。

実際にこんなケースも(事例1)

拡大しなくても、「他店での購入は不可」の印字が読めるだろう。
つまり、この眼科医は、隣接するコンタクトレンズ店舗だけで利用可能な処方箋しか発行していない。この処方箋を使って他店でコンタクトレンズを購入することを認めていない。

こんなのアリ?

しかも、眼科医が出す処方箋に「10,000円×2」と価格まで記載している。
この処方箋は、隣接するコンタクトレンズに一度も立ち寄っていない状態で出されている。診察時、隣接するコンタクトレンズ屋で買おうとしていることも伝えていない。それなのに、購入店舗を指定され、それ以外の店舗での購入を不可とし、しかも、価格まで記載されている。

こんなのアリ?

なお、この処方箋で指定されたコンタクトレンズと同じものを、数日後にネットで購入した。2枚で(送料と振込手数料コミコミ)8,000円オーバーで購入できた。眼科医指定で購入していれば2万円だったものが、ネットだと8,000円強に。

こんなのアリ?

実際にこんなケースも(事例2)

コンタクトレンズを購入するために、かかりつけの眼科で検査してもらい、処方箋をもらって、別の眼科の隣にあるコンタクトレンズ販売店に行きました。安いからです。その店で、コンタクトレンズを購入したいと伝えると、「隣の眼科で処方された処方箋を持っていなければ、売ることはできません」と、断られました。=愛知県、女性(46)

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aphroditeさん

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