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ロスチャイルド→ロックフェラー→フリーメイソン→陰謀

全世界を動かしているのはロスチャイルドだ!すべての元を辿れば結局ロスチャイルドにぶち当たる!?更新していきます。とりあえずのまとめ土台ですので、順番がバラバラになったりします。

更新日: 2017年06月30日

Lucia_7さん

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25カ条の世界革命行動計画 全文

1、人間を支配するには、暴力とテロリズムに訴えると最善の結果が得られる。 権力は力の中に存在している。

2、政治権力を奪取するには「リベラリズム」を説くだけで十分である。 そうすれば有権者は1つの思想のために自らの力、特権を手放すことになり、 その放棄された力、特権をかき集めて手中に収めればいい。

3、「金の力」はリベラルな支配者の権限を奪取した。 「自由」が「信仰」に置き換えられても、大衆にはどのようにして自由を享受すればいいのかわからない。 「自由」という思想を利用すれば「階級闘争」を生じさせることも可能だ。 そして勝者は必ず「我々の資金」を必要とするだろうから、計画さえ成功すれば、 既存政府が内敵に破壊されようが外敵に破壊されようが、それは重要問題ではない。

4、道徳律によって支配を行なう支配者は、自ら攻撃にさらされてその地位を追われかねないので、 熟達した政治家とは言えない。 最終目標に到達するために利用されるありとあらゆる手段を正当化できる。 率直さや正直さといった国民としての立派な資質は政治に支障をきたすから、 支配となろうとする者は狡賢さ、欺瞞に訴えなければならない。

5、我々の権利は力の中にある。私が見出している新たな権利とは、強者の権利によって攻撃する権利であり、 既存秩序、規律のすべてを粉砕し、既存のすべての制度を再構築する権利であり、 リベラリズムの中で自発的に放棄された権限に対する権利を我々に委ねた人々の主権者となる権利である。

6、 我々の富の力は、いかなる狡賢さ、力によっても損なわれないような強さを獲得する時まで、 表面化しないよう保たれなければならない。 戦略計画の基本路線から逸れることは「何世紀にも及ぶ営為」を無にする危険性がある。

7、群集心理を利用して大衆に対する支配権を獲得すべきだ。 暴徒の力は無目的で、無意味で、論拠を持たないために、いかなる側の提案にも影響される。 独裁支配者だけが暴徒を有効に支配できる。

8、酒類、ドラッグ、退廃的道徳、あらゆる形態の悪徳を代理人を通じて組織的に利用することで、 諸国家の若者の道徳心を低下させなければならない。 賄賂もペテンも裏切り行為も、それが我々の目的達成に役立つのであれば、続けられなければならない。

9、そうすることで服従と主権を確保できるなら、何がなんでも躊躇うことなく財産を奪い取る権利が自分達にはある。平和的征服の道を進む我々の国家は、盲従を生じさせる「恐怖」を維持するための目的に適う方策で置き換える権利を有する。

10、我々は「自由・平等・博愛」という言葉を大衆に教え込んだ最初の民族である。 今日に至るまで、この言葉は愚かな人々によって繰り返されてきた。 ゴイムは、賢者であると自称する者さえ、難解さゆえにこの言葉を理解できず、 その言葉の意味とその相互関係の対立に気づくことさえない。 これは我々の旗を掲げる軍隊を我々の指示と統制のもとに置く言葉である。 「自由・平等・博愛」のための場など自然界に存在しない。 ゴイムの自然発生的で世襲的な貴族社会の廃墟の上に、我々は金による貴族社会をつくりあげた。 それは我々の拠りどころ、すなわち富を参加資格とする貴族社会である。

11、自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。 戦争は対立する双方の国家がさらに負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるよう主導されなければならない。

12、財を活用して、我々の要求に素直に従い、我々のゲームの駒となって、 正規の助言者として政府を陰で操ることを我々から任じられた学識と独創性を備えた人物に すぐ利用され得る候補者を選ばなければならない。 助言者として我々が任じる人物は、全世界の出来事を支配するために、 幼い頃から我々の考えに沿って育てられ、教育され、訓練された人物にすべきである。

13、誹謗、中傷、偽の情報を流したことでどのような波紋が広がろうと、 自らは姿を隠したまま、非難されることがないようにしなければならない。 そして、プールした金を活用し、大衆への情報の出口すべてを支配すべきである。

14、状況が悪化し、貧困と恐怖によって大衆が支配されたときには、常に代理人を表舞台に立たせ、 秩序を回復すべきときが来れば、犠牲者は犯罪者や責任能力のない人々の犠牲となったと解釈されるよう、 ことを進めなければならない。 計算済みの恐怖支配が実現した時点で、犯罪者や精神異常者を処刑すれば、 我々自身を抑圧された人々の救世主、労働者の擁護者として見せかけることができる。 実際のところ、我々の関心は正反対で…減らすこと、すなわちゴイムを殺害することにある。

15、我々の力を行使すれば、失業と飢えがつくりだされ、大衆にのしかかる。 そうすれば、自然発生的貴族社会にかつて与えられた以上に確実な資本の支配力が生じる。 代理人に暴徒を支配させることで、「暴徒」を利用して、行く手を阻むすべての人間を一掃することは可能である。

16、フリーメーソンへの潜入については、自分たちの目的はその組織および秘密厳守のフリーメーソンから 提供されるものはすべて利用することである。 ブルー・フリーメーソン内部に自らの大東社を組織して破壊活動を実行しながら、 博愛主義の名のもとで、自らの活動の真の意味を隠すことは可能である。 大東社に参入するメンバーはすべて、勧誘活動のために、 そしてゴイムの間に無神論的唯物主義を広めるために利用されなければならない。 全世界を統治する我々の主権者が王座に就く日が来れば、 この同じ手が彼らの行く手を遮る可能性のあるすべてのものを払いのけることだろう。

17、代理人は仰々しい言い回し、大衆受けのするスローガンを生み出せるよう訓練されなければならない。 大衆には惜しみなく約束しなければならないからである。 約束された事と反対の事は、のちになれば常におこなえる。 「自由」と「解放」という言葉を使えば、ゴイムを煽って愛国心を駆りたて、 神の掟、自然の掟に逆らってでも戦うという気にさせることができる。 我々が支配権を得たら、神の名そのものが生きとし生ける者の辞書から消し去ることになる。

18、恐怖支配は、手っ取り早く大衆を服従させるもっとも安上がりな方法だ。

19、政治・経済・財政の助言者の仮面をかぶった我々の代理人が、 国家的および国際的出来事の背後に潜む“秘密権力”の正体が暴かれるのではないかと心配することなく、 我々の命令を実行できるよう、すべての戦争のあとには、秘密外交が主張されなければならない。 秘密外交によって、我々の代理人が関わらないかぎり、 諸国家は些細な個人的取り決めさえも結ぶことができないような支配権が確保されなければならない。

20、最終目標である世界政府に到達するためには、大規模の独占、 すなわちゴイムの中でも最も富ある者さえ我々に頼るほど、莫大な富の蓄積が必要とされるだろう。 ここにお集まりの皆さんは、経済通でいらっしゃるから、 こうして協力することの意味をあっさり計算されることと思います。

21、ゴイムからその不動産、産業を奪うため、経済的な国家利益および投資に関する限り、 重税と不当競争を組み合わせてゴイムの経済破綻を引き起こさなければならない。 国際舞台においてゴイムが商売ができないように仕向けることは可能である。 つまりは原材料の巧みな支配、短時間労働および高賃金を求める組織的煽動運動の普及、 競争者の助成によってそれは実現できる。 賃金の増加で労働者が潤うことが決してないよう状況を管理しなければならない。

22、最終的には、我々の運動に尽くす少数の金持ち、および我々の利益を守る警察と兵士と、 プロレタリアートの大衆が残ればいい。 ゴイムに殺し合いをさせるため、大々規模の武装増強が開始されなければならない。

23、世界単一政府のメンバーは独裁者によって任命され、 科学者、経済学者、財政専門家、企業家、大金持ちの中から選出される。 実質的には万事、数字(カネ?)で解決がつく。

24、代理人はその誤りを我々が承知している理論、原則を教え込むことで、 社会の若年層の精神を惑わせて腐敗させる目的で、 あらゆる階級、あらゆるレベルの社会、政府に潜入しなければならない。

25、国家法および国際法については、いずれも変えるべきではなく、歪曲して最初はその法を覆い隠し、 やがては見えなくさせるような否定的解釈を行なうだけで、 現状のまま利用しつつ、ゴイムの文明を破壊しなければならない。 我々の究極の目的は法を調停で置き換えることである。 我々に対してゴイムが武装蜂起するのではないかと、皆さんはお考えになるかもしれませんが、 我々は西ヨーロッパにおいて、どのような強者さえ縮み上がるような恐怖の組織を持っています。 危険に脅かされないうちに、こうした組織を諸国家の各都市に組織することにいたしましょう。

年次改革要望書

年次改革要望書を知っている人は少ないかもしれないですが、実は、毎年アメリカが日本に向けて要望書を出している。
もちろん公式に公表もされています。
この、年次改革要望書、実はアメリカの思いのままに日本が動かされている事がよくわかります。
アメリカが出してきた年次改革要望書どおりに日本の政治家達は、実行していっているのです。

もちろん、日本もアメリカ宛に同じ年次改革要望書を出していますが
アメリカは、ひとつも実現していません。

では、どんなものがあるか具体的にあげていこう。

1997年(平成9年)独占禁止法が改正される。

持株会社が解禁される。

1998年(平成10年) 大規模小売店舗法が廃止される。

大規模小売店舗立地法が成立する(平成12年(2000年)施行)。

建築基準法が改正される。

1999年(平成11年) 労働者派遣法が改正される

人材派遣が自由化される。

2002年(平成14年) 健康保険において本人3割負担を導入する。

2003年(平成15年) 郵政事業庁が廃止される。

日本郵政公社が成立する

2004年(平成16年) 法科大学院の設置と司法試験制度が変更される。

2004年(平成16年)労働者派遣法が改正(製造業への派遣を解禁)される。

2005年(平成17年) 日本道路公団が解散する。

2005年(平成17年) 分割民営化がされる。新会社法が成立した。

2007年(平成19年) 新会社法の中の三角合併制度が施行される。

関連事項

日米構造協議
日米経済調和対話
独占禁止法
再販売価格維持
司法制度改革
行政改革
聖域なき構造改革
郵政民営化
医療自由化

wikiで要望書を見る事ができるが2008年までしか見れない。

2009年(平成21年)に自民党から民主党へと政権交代した後、鳩山内閣時代に廃止されている。
これが意味することは…

フリーメイソンとされる団体

ライオンズクラブ

ロータリークラブ

ボーイスカウト

ユダヤ陰謀論

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