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【ミクロ経済学】経済学における10の大原理【マンキュー経済学】

これから経済学を学び始める人たちに向けて、経済学の基本原理をまとめてみました。

更新日: 2014年08月23日

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経済学とは

経済学(けいざいがく、英: economics)とは、この世において有限な資源から、いかに価値を生産し分配していくかを研究する学問のことである。総じて社会全般の経済活動が研究の対象である。

社会が持っている資源をどういうふうに管理していくか、というのを研究するのが経済学のようです。資源の配分は家庭や企業などの行動によって決定されるため人々や企業がどのように行動し、どのような影響をお互いに与え合うかを研究します。

第1原理:人々はトレードオフ(相反する関係)に直面している

ジュースを手に入れるためには、お金を手放さなくてはならない。お金が惜しかったら、ジュースは諦める。

無料の昼食というものはなく、何かを得るためには何かを捨てなければなりません。対価としてあげられるのはお金はもちろん時間もあります。

第2原理:あるものの費用は、それを得るために放棄したものの価値である

あるものを獲得するために放棄したものを機会費用と呼ぶ。例えば、大学へ行くかどうか決定する場合である。大学に行く時の便益は、知的向上と一生を通じてより望ましい就職の機会を得られることである。一方その機会費用はその期間に労働で得られる賃金などである。

ひとつの行動に伴う費用を出すのは意外と難しいそうです。例えば大学にいく場合、そこにかかる費用を出そうとすると学費だけではなく交通費や下宿(するならば)の家賃、食費なども計算にいれるかもしれません。しかしながら、大学に行かなくとも食費はかかるし、どこに行くにもたいてい交通費がかかります。これらの費用は純粋に大学に行くのにかかった費用とは言いきれないそうです。そこで出てくるのが機会費用という考え方です。

第3原理:合理的な人々は限界原理に基づいて考える

行動計画に対する微調整を限界的な変化と呼ぶ。「限界」とは「端」を意味し、限界的な変化とは、人々がしていることの端の部分における調整のことである。限界的な便益と限界的な費用を比べることにより、人々はよりよい意思決定ができるのである。そして合理的な意思決定者は、限界的な便益が限界的な費用を上回るような行動だけを選択するのである。

日々の活動の中で自分の計画を微調整する必要が出てきたとします。その微調整を「限界的な変化」といい、こうした原理に基づいて考えることで最良の結果人々は得るということ。

第4原理:人々はさまざまなインセンティブ(誘因)に反応する

企業で人を生かせないのは、仕事のがんばりに対するインセンティブがないためです。どれだけ優秀な人材を集めてもインセンティブがなければ意味はありません。

りんごの値段があがったら、りんごではなくナシを買うようになったり、人々は何らかのインセンティブに基づいて行動する。

第5原理:交易(取引)は全ての人々をより豊かにする

生きていくうえで必要なもの全てを自給自足するよりも、各人が専門分野に特化したしごとを行い、モノやサービスを取引した方が、世の中全体が豊かになる。

第6原理:通常、市場は経済活動を組織する良策である

組織の決定を一部の人間が決めるのでなく、市場に決めさせることが資本主義の良いとこです。一部の人間が決めることは、やはり自身の利害や組織の利権を優先させた決定を行ってしまいます。

第7原理:政府は市場のもたらす成果を改善できることもある

財産権が護られないと、市場は機能しない。自分の収穫物が盗まれるとわかっている農民は、作物を育てないだろう。レストランも、客が支払いを済ませてから出ていくとわかっていないと、食事を出さないだろう。政府の提供する警察・司法によって、自分たちの生産物に対する権利が護られることに、われわれは依存しているのである。

第8原理:一国の生活水準は、財・サービスの生産能力に依存している

生活水準の格差や変化のほとんどは、各国の生産性の相違によって説明できる(生産性とは、一人の労働者が一時間あたりに生産する財・サービスの量である。)なぜなら、生産性の高い国では、多くの人が高い生活水準を享受し、生産性が低い国では、より低い生活水準を甘受する。そして、一国の生産性の成長率は、平均所得の成長率を決定する

第9原理:政府が紙幣を印刷しすぎると、物価が上昇する

1920年代のドイツでは、物の価値が劇的な上昇を遂げた。これは政府が貨幣を大量に印刷したため、貨幣そのものの価値が下がり物価が上昇した。

歴史の教科書や資料集でよく見ます

第10原理:社会は、インフレーションと失業率と短期的トレードオフに直面している

1年や2年といった短期的な期間で見ると、インフレ率が高くなると失業率が低くなる。逆に、インフレ率が下がると失業率が高くなるというトレードオフがある。(フィリップ曲線)

政府がなんらかの手段で持ってインフレ率を下げたとしても、即価格が変動するわけではありません。企業がインフレ率の低下にあわせ、財やサービスの生産を減らし、雇用を減らします。さまざまな調整が終了するまでの間、失業率が増えることになるのです。

いかがでしたでしょうか。この10の大原理をしっかり覚えて、さらなる経済学の理論に備えましょう

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