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女性の社会進出に隠された『罠』

現在では、男女の雇用機会は均等とされていますが、昔はあまり認められていませんでした。なぜ認められるようになったのか、世界の動きを見ていくと大きな『罠』が潜んでいることに気がつきます。

更新日: 2014年12月26日

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radiconさん

ウーマン・リブとは、1960年代後半にアメリカ合衆国で起こり、その後世界的に広がった女性解放運動のことをいう。
フェミニズム及びジェンダーの原点ともいわれ、19世紀後半から20世紀前半にかけて起こった女性の参政権運動を第一波フェミニズム、ウーマン・リブを第二波フェミニズムと呼ぶこともある。
http://bit.ly/1rFQN05

女性解放運動であるウーマン・リブ運動は、アメリカにて始まりました。
日本でも全国的に大きな運動となりました。

ウーマンリブ運動というのは、1960年代後半から全国で沸き上がっていたベトナム反戦、安保反対などの市民運動、学生運動のうねりの中から起きた女性解放をめざす運動。マスコミや女性学では、「銀座でリブのデモ」をリブ運動の誕生とするなど、リブ運動を東京で活動した運動として取りあげられることが多かった。そのため、運動体としては、東京の「ぐるーぷ闘うおんな」や「リブ新宿センター」がリブのグループとして多くとりあげられているが、北海道の「メトロパリチェン」から九州の「リブFUKUOKA」まで全国の都市部で自然発生的に生まれていた。

しかしデータを見てみると・・・

これまでさまざまな議論がされてきた、「女性の社会進出」における日本の現状について、世界経済フォーラムが毎年発表している「グローバル・ジェンダー・ギャップ・レポート」によれば、女性の社会進出度の評価における2012年度の日本の総合ランキングは135カ国中101位です。これは先進国の中で非常に低い水準であり、2006年からの推移を見ても、下降傾向か少なくとも改善されていないことがわかります。

また、ニューヨーク・タイムズが発表した、会社の取締役における女性比率の国別比較によると、日本企業における女性の取締役比率は、わずか1.4%に留まっており、欧米諸国に比べて突出して低いことがわかります。

現在の状況

「夫が外で働き、妻は家庭を守る」という伝統的な男女の役割分担が長い間“当たり前のこと”とされてきた日本の社会だが、近年はさまざまな価値観が受け入れられるようになってきた。男性と同じようにバリバリと働き、結婚後も子育てと両立させながらキャリアを重ねていく女性も、特別な存在ではなくなった。

「女性は家にいる」という価値観から、少しずつ変化しています。

だが、内閣府男女共同参画局が2004年に実施した「男女共同参画社会に関する世論調査」によると、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」との問いに対して「賛成」(「どちらかといえば賛成」を含む)とした割合は45.2%、男女別では男性の49.7%が「賛成」とし、「反対」(「どちらかといえば反対」を含む)を上回った。1979年の調査と比べて「賛成」の割合は27ポイント低下しているが、伝統的な男女の役割分担を良しとする傾向は依然として強い。
http://bit.ly/1rFY2oS

この状況を改善するために、アベノミクスで「女性が輝く日本」として今後具体的に進めていくことを、成長戦略スピーチにて安倍首相が発言しています。

現在、最も活かしきれていない人材とは何か。それは、「女性」です。

女性の活躍は、しばしば、社会政策の文脈で語られがちです。しかし、私は、違います。「成長戦略」の中核をなすものであると考えています。

女性の中に眠る高い能力を、十二分に開花させていただくことが、閉塞感の漂う日本を、再び成長軌道に乗せる原動力だ、と確信しています。

しかし女性の社会進出が進んだ背景には、大きな罠が潜んでいたのかもしれません。ある映画監督がインタビューにて、女性解放運動の背景を語っています。

女性解放の『罠』

アメリカ合衆国の映画プロデューサー、映画監督、政治運動家。
2006年には、ドキュメンタリー映画『アメリカ─自由からファシズムへ』(America: Freedom to Fascism 日本未公開)を自ら製作・監督。同作では、連邦準備銀行 (FRB) が政府機関ではない民間の銀行であり、そもそも中央銀行の存在自体、合衆国憲法に違反していると主張した。さらに所得税は連邦準備制度 (FRS) の設立の結果導入されたもので、FRSを廃止すればただちに不要になると説いた。

2007年8月24日、膀胱癌により死去。

▼以下は彼が友人であるニコラス・ロックフェラーから聞いた内容です▼

彼の家で彼が語ったことのひとつは、笑いながら話し出したんだけど「ウーマン・リブは何だったと思う?」って。そのとき僕は型にはまった考え方で「女性は働いて男性と同等の給料を得る権利があると思うし、丁度女性たちが投票権を勝ち取ったのと同じさ」と言ったら笑い出して「お前はバカだな」と。「どうしてバカさ?」と聞いたら「あれが何だったのか教えてやろう。俺たちロックフェラーが資金を出したんだよ。俺たちがウーマン・リブを後押ししたんだ。俺たちロックフェラー財団が全部の新聞やTVで取り上げたんだ」と。

「どうしてか知りたいか? 主な理由はふたつ。ひとつは、ウーマン・リブ以前は人口の半分に課税できなかった。ふたつ目は、(母親が仕事に行くので)今や子供たちは早くから学校に通う。だから子供たちの考え方を好きなように出来る。彼らを家族から引き離して州が、(公立の)州の職員(教師)が彼らの家族になる。親が教える代わりに学校が家族になる。子供たちにとって教師が家族になるんだ。それらがウーマン・リブの主要な目的だった」。それまで僕の考え方では(ウーマン・リブは)とても高潔なことだった。でもその裏にある意図を知ったとき、どういう背景か、何でやったのかが見えたとき、僕が高潔だと思ったことのうしろに邪悪を見ましたよ。

ロックフェラーは、アメリカの石油王であるジョン・D・ロックフェラーから始まる財閥一族のこと。ニコラスはいとこ筋に当たります。

さらに日本では、都知事選にも出馬した田母神俊雄さんも同内容の発言をしています。

防衛大卒業後、航空自衛隊に入隊。若い時分は地対空ミサイルの運用幹部として約10年の部隊勤務を経験。この間アメリカ合衆国におけるナイキミサイルの実射訓練にも数回参加。その後、統合幕僚学校長、航空総隊司令官などを歴任。

ウーマンリブ運動が起きたのはロスチャイルドやロックフェラーが、女性が働くようになれば女性からも税が徴収でき税収増になる、また女性が働けば家庭教育が困難になり公教育に頼る、そうなれば子供たちの洗脳教育がやり易いと考えたからです。その結果が現在の女性の社会進出であり、少子化なのです。

私は能力のある女性が働くことを否定するものではありません。しかし女性がみんな働くような国造りを目指すことは晩婚化、少子化を推進することになると思います。私は女性が働かなくても生活できる国を目指し、能力のある女性は例外的に働く国を目指すほうがよいのではないかと思います。

政府や何かの組織にとってメリットがあるから女性解放運動がすすめられたのでしょうか。

働いている人の割合を示す「就業率」も71・0%と前年同月から0・2ポイント上昇した。結婚・出産後も仕事を続ける女性が徐々に増えているうえ、景気回復による求人増と時給の上昇に伴い、パートなどで再び働き始めるケースが増えているとみられる。

読売新聞の一面記事。景気回復しているから働きに出る人が増えている、とのことですが、本当に景気回復していたらはたして主婦は働きに出るでしょうか。

教育制度の変化

小学校と中学校の義務教育9年間のカリキュラムを地域の実情に応じて弾力的に運用できるようにするため、文部科学省が「義務教育学校」(仮称)の創設を検討していることが3日、関係者への取材で分かった。全国の自治体が特例的に導入している小中一貫校を新たな学校種として認めるもので、小中学生が同じ校舎で9年間一緒に学び、学校運営も一体化した形で普及させたい考えだ。

現実の動きとして、教育制度も改正されていきます。子供が親から引き離されようとしています。

毎年6月23日~29日は男女共同参画週間です。本当の意味で、女性にとって生きやすい社会とはどんなものなのでしょうか。深く考えるには良いきっかけかもしれませんね。

ちなみに・・・

都市伝説で有名な秘密結社イルミナティは、目的として『女性教育の支援』と『男女の平等』を掲げています。

The goals of the Illuminati were to eliminate superstition, prejudice and the domination of government, philosophy and science by the Roman Catholic Church, to reduce oppressive state abuses of power, and to support the education of women and encourage their treatment as intellectual equals.

イルミナティの目標は、迷信・偏見・政府・哲学・ローマカトリック教会の科学の支配を排除するため、権力による抑圧状態を減らし、女性教育を支援し知的同等と扱われるよう奨励することであった。

女性の社会進出について、何か裏があるのかもしれません。

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