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戦略系コンサルティングファーム マッキンゼーの卒業生・OBまとめ

世界最高峰の戦略系コンサルティングファームであるマッキンゼー・アンド・カンパニー。マッキンゼーマフィアとも呼ばれ、各業界で活躍するマッキンゼー日本支社の卒業生・OBのまとめです。

更新日: 2017年06月21日

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マッキンゼー・アンド・カンパニーとは

マッキンゼー・アンド・カンパニー(McKinsey & Company, Inc.)は、1926年にシカゴ大学経営学部教授のジェームズ・O・マッキンゼーにより設立された、アメリカ合衆国に本社を置くコンサルティング会社。社名の「カンパニー」は「仲間達」の意味。
1926年、カーニー&マッキンゼーという1つのファームから、マッキンゼ-&カンパニーとA.T.カーニーの2つに分かれて、米国にオフィスを開設。米国、欧州、アジア、南米、東欧など世界44カ国に80以上の支社を持つグローバルな戦略系コンサルティングファームとして知られる。全世界の主要企業を対象に、年間1,600件以上のコンサルティング・プロジェクトを手掛ける。出版事業として、『マッキンゼー・クオータリー』の発行を手がける。
1971年、東京に日本支社を開設。港区六本木一丁目のアークヒルズ仙石山森タワーにオフィスを構える。現在の日本支社長はジョルジュ・デヴォー

意思決定を行う経営者に対して切れ味鋭い助言を行うコンサルティングファーム。このブレーン集団の世界には、明確な序列がある。自他共に2大ファームと認めるのが、マッキンゼー&カンパニーとボストンコンサルティンググループ(BCG)。中でも「ザ・ファーム」と呼ばれ、別格なのがマッキンゼーである。経営戦略を専門に行うコンサルファームの中で、マッキンゼーは最大規模だ。

マッキンゼーの影響力は「コンサル業界」という狭い枠にとどまるものではない。同社の特徴は、リーダーシップのある人材を育成し、その人材が政財界で幅広く活躍している点にある。「マッキンゼー・マフィア」との異名も持つ2万7000人にも及ぶアルムナイ(卒業生)のネットワークからは英国のウィリアム・ヘイグ外相、日本の茂木敏充・経済産業相のようなパワーエリートが輩出している。IBMを立て直し、2003~08年にカーライル・グループ会長を務めたルー・ガースナー氏も卒業生だ。

政財界に人材を輩出し続ける、世界最強のコンサルファーム「マッキンゼー」。彼らの優秀さの秘密は、同社の「人材育成」にあるとCEOドミニク・バートンは語る。
「マッキンゼー中興の祖」と呼ばれ、世界的企業に育てた元CEO故マービン・バウワーは、かつて私に「企業の成長を左右するのは人材だ」と教えてくれました。
我々は最高の人材を獲得するために、莫大なエネルギーを費やします。毎年2200人を採用するために約22万5000人の候補者を精査するのです。我が社の社員が優秀なのは、こうした努力の賜物です。
優秀なリーダーの育成にも力を注ぐようになりました。今では毎年、1億2000万ドル(約144億円)を費やし、ベテランの社員にもきめ細かな研修を提供しています。
「昇進か、さもなければ退社か」という緊張感のある社風も社員に刺激を与えているでしょう。私たちは彼らが泳げようがカナヅチだろうが、「一番深い場所」に追い込むようにしています。そのほうが、人はより早く成長できるからです。

大前 研一(株式会社ビジネス・ブレークスルー 代表取締役)

1943年福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を取得。
1970年6月マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。
1970年(株)日立製作所へ入社。(原子力開発部技師)
1972年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社。この頃書きためたノートを書籍「企業参謀」として1975年に出版。
マッキンゼー・アンド・カンパニーではディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長、を務める。
世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。

1992年政策市民集団「平成維新の会」を設立、その代表に就任。
1994年20年以上勤めたマッキンゼー・アンド・カンパニーを退職。
同年、国民の間に議論の場を作るとともに、人材発掘・育成の場として「一新塾」を設立し、2002年9月まで塾長として就任。現在はファウンダー。
1996年起業家養成のための学校「アタッカーズ・ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任。
1997年カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院公共政策学部総長教授に就任。
1997年~
1998年スタンフォード大学大学院経営学部(MBA)客員教授
1998年(株)ビジネス・ブレークスルー設立、代表に就任。2005年4月に本邦初の遠隔教育によりMBAプログラムとして大学院開校、学長に就任、2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学開校、学長に就任。

茂木 敏充(元経済産業大臣・衆議院議員)

昭和30年10月7日栃木県足利市生まれ
昭和49年栃木県立足利高校卒業
昭和53年東京大学卒業
昭和53~55年丸紅株式会社
昭和58年米国ハーバード大学大学院修了(公共政策)
読売新聞社政治部記者
昭和58年~平成3年マッキンゼ-社コンサルタント
平成5年7月衆議院議員
平成11年10月通商産業政務次官
平成14年10月外務副大臣
平成15年9月国務大臣(沖縄・北方、科学技術、IT担当)
平成17年4月早稲田大学客員教授
平成19年9月衆議院厚生労働委員長
平成20年8月金融・行改担当大臣
平成21年9月自民党栃木県連会長
平成21年10月自民党幹事長代理
平成22年9月自民党広報本部長
平成23年9月自民党政務調査会長
平成24年12月経済産業大臣
平成26年9月選挙対策委員長

勝間 和代(経済評論家)

1968年東京生まれ。
経済評論家、中央大学ビジネススクール客員教授。
早稲田大学ファイナンスMBA、慶応大学商学部卒業。
当時最年少の19歳で会計士補の資格を取得、大学在学中から監査法人に勤務。
アーサー・アンダーセン、マッキンゼー、JPモルガンを経て独立。
現在、株式会社監査と分析取締役、内閣府男女共同参画会議議員、国土交通省社会資本整備審議会委員、中央大学ビジネススクール客員教授として活躍中。
ウォール・ストリート・ジャーナル「世界の最も注目すべき女性50人」選出
エイボン女性大賞(史上最年少)
第一回ベストマザー賞(経済部門)
世界経済フォーラム(ダボス会議)Young Global Leaders
著作多数、著作累計発行部数は500万部を超える。

瀧本 哲史(京都大学客員准教授)

麻布高等学校、東京大学法学部卒業。高校時代はオリエンテーリング部に所属。学部卒業と同時に東京大学大学院法学政治学研究科助手に採用専攻は民法、指導教官は内田貴。助手の任期終了後は学界に残らず、1997年、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社、エレクトロニクス業界のコンサルタントを担当。2000年より、多額の債務を抱えていた日本交通の経営再建に取り組む。
現在はエンジェル投資家として活動する傍ら、京都大学では「意思決定論」「起業論」などの授業を担当。全日本ディベート連盟代表理事、全国教室ディベート連盟事務局長を務めるなど、ディベートにも造詣が深く、2011年出版の著書『武器としての決断思考』では教養とディベートの重要性を説いた。

藤井 清孝(ザ・リアルリアル株式会社 代表取締役社長)

1981年 3月 東京大学法学部卒業
1981年 4 月 マッキンゼー・アンド・カンパニー入社
1986年 7 月 ハーバード大学経営学修士号取得
1986年 9 月 The First Boston Corporation入社
1993年 6 月 日本ブーズ・アレン・ハミルトン株式会社取締役副社長
1997年 9 月 日本ケイデンス・デザイン・システムズ社 代表取締役社長
2000年 1 月 SAPジャパン株式会社代表取締役社長
2006年 5 月 LVJグループ株式会社代表取締役社長
2008年 10月 ベタープレイス・ジャパン株式会社代表取締役社長
2012年 4 月 オリンパス株式会社 社外取締役(現任)
2012年 8 月 ヘイロー・ネットワーク・ジャパン株式会社 代表取締役社長
2014年 4月 ザ・リアルリアル株式会社 代表取締役社長

安達 保(カーライル・グループ マネージングディレクター兼日本共同代表)

東京大学工学部卒。三菱商事株式会社に10年間勤務。在籍中、1984年から1987年の3年間は第二電電(現KDDI)に出向。同社の立ち上げと長距離電話サービスの開始に貢献。1988年にマッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。1995年には同社パートナーに就任し、主に製造業、ハイテク企業の製品市場戦略、企業ビジョンの策定に従事。1997年にGEキャピタル・ジャパンに移籍。東邦生命、日本リースの買収等を担当した後、日本リースオート(現日本GE株式会社GEキャピタル)代表取締役社長に就任。2003年にカーライル・グループに参画、日本代表に就任。同社の日本における事業拡大を主導。
現在、株式会社ベネッセホールディングス、ヤマハ発動機株式会社及び株式会社ツバキ・ナカシマの非常勤取締役。2009年1月から2011年6月まで日本プライベート・エクイティ協会の会長を務める。現在副会長。

堀 新太郎(ベインキャピタル・ジャパン 最高顧問)

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