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日立製作所

「今秋から始まるマイナンバー制度のシステムを受注する。それなのに、富士通、NECなどと違い、マイナンバー銘柄としてもまだ十分に買われておらず、株価上昇の余地が大きい」(ちばぎん証券顧問の安藤富士男氏)

出典type.jp

日立製作所といえば、
「この木なんの木」の
日立の樹です。

東芝

「それは東芝と日立製作所です。日立は業績予想が市場予想を下回り、また東芝は原発関連として見られがちで株が買われていなかった。昨年末と直近の株価を比べても、両者ともに『値下がり状態』。しかし、ともに好業績が期待できる超優良企業なので、まだまだ株価上昇が見込める。気付いた投資家が両社の買いに動き始めている」(証券アナリストの植木靖男氏)

アルプス電気

車載用やスマートフォン向けの電子部品の大手。今年発売されるアップルのiPhone6プラスの次世代機種には、背面カメラが2つ付くとの観測が一部で出ている。アルプス電気はスマホ向けのカメラのフォーカス部品であるアクチュエーターで高い世界シェアを握っており、収益貢献も大きい。仮にiPhone6に搭載されるカメラが2つになったならば、アクチュエーターも2つ必要になるため、1台当たりの利益が大幅に増加する可能性がある。

現在、スマホカメラではOIS対応が進むと同時に、デュアルカメラが登場、進化の著しいスマホ業界で、同社の先端技術に対するニーズが急速に高まるものと同証券では予想している。

5月14日の終値は3040円です、

ブラザー工業

主力のプリンタが海外中心に稼いで業績の基盤を作る構図は変わらないが、今期躍進の原動力になったスマートフォンや自動車部品製作用の工作機械が来期も伸びる見込み。すでに国内工場に工作機械増産のための新工場棟の増設にも着手している。ただ最終利益は14年度の土地売却特益が来期はなくなるため減益になりそうだ。

ソニー

14年度はスマートフォンの不振などが響き、営業利益200億円(前期比25%減)と減益に沈んだソニー。だが来15年度は大幅増益が見込まれる。主要因は、14年度に計上される構造改革費用やパソコン事業収束に伴う費用、計3350億円の「大半がなくなる」(ソニーIR)こと。さらにスマホ部門の中国の人員などのリストラ効果も寄与。以上で3000億円以上の採算改善が見込まれる。加えてゲーム、イメージセンサーを軸とする電子部品、さらに音楽や映画部門は堅調を維持する見通し。平井一夫社長は14年度の経営方針説明会で、「15年度には連結営業利益で4000億円規模を目指せる」と公言したが、その額に近い利益改善の達成なるか。

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