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パイロットを目指すなら

パイロットになるための道は大きく4つ

更新日: 2015年10月07日

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各航空会社の自社養成パイロットコースに採用される

2015年現在、パイロットの自社養成を行っている国内の航空会社は、全日空と日本航空のみ。採用人数はそのときの会社の状況にもよるが、おおよそ50~80人程度。自社養成パイロットコースで課せられる試験は、5次試験やそれ以上に及ぶ。倍率は100~200以上とも言われる。

航空大学校に入学そして卒業後、航空会社に採用される

日本が国の養成機関として設立したのが、航空大学校。本校は宮崎県にあり、分校が帯広と仙台にある。筆記試験、航空身体検査、面接、適性検査等を経る受験を行い、年間72名が入学する。(2015年現在)倍率は7~10程度。

本校と分校を移動しながら2年をかけて座学と操縦実技を学び、航空会社に採用される。2年間での学費は約280万円。

日本の航空業界におけるパイロットの約40パーセントが、航空大学校の出身者である。

公官庁のパイロットに採用される

公官庁のパイロットとして、自衛隊、海上保安庁、警察庁、消防庁などがある。

自衛隊には、陸・海・空のそれぞれに飛行部隊があり、パイロットが在籍している。一般に公募されているパイロットの枠としては、航空学生や航空自衛隊幹部飛行要員、海上自衛隊幹部飛行要員がある。航空学生の受験資格は18~21歳。各幹部飛行要員は大卒22~26歳。

筆記試験、航空身体検査、飛行適性検査などが試験項目となっている。倍率は、航空学生が30~40倍、航空自衛隊幹部飛行要員が15~20倍、海上自衛隊幹部飛行要員が10~15倍となっている。

自費でライセンス取得したのちに航空会社に採用される

国内のパイロット養成スクールに通うか、海外のスクールへ通ってライセンスを取得する。もしくは操縦学の学べる私立大学へ進学し、ライセンス取得を目指す。

おおざっぱに、国内の民間スクールでは約2000万円、海外のスクールでも1000万円以上が必要となる。私立大学もそれぞれ異なるが、1500万円から2500万円の範囲にある。

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