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医療保険で訪問リハビリテーションは行えるのか?訪問リハの医療と介護を解説

訪問リハビリは、基本介護保険で行われるものです。簡単にいえば、訪問リハビリテーションは、介護保険でしかいけません。訪問看護ステーションからのリハビリは、訪問リハビリではなく訪問看護にあたるので、医療保険が利用できます、難しい解釈なのでまとめてみました

更新日: 2017年10月20日

miyamontaさん

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医療保険で訪問リハビリテーションは行えるのか?訪問リハの医療と介護を解説

「医療機関」
「老人保健施設」
「訪問看護ステーション」

マッサージ師が行う、「訪問リハビリマッサージ」なるものは、療法士が行うリハビリテーションではないので注意が必要です

【結論】介護保険利用者に医療保険での訪問リハビリは可能か?

ざっくり言うと・・・

「医療機関」「老人保健施設」では、【介護保険を利用している方に、医療を使った訪問リハビリ】はできない。

介護保険を利用している場合は、医療より介護が優先になるため、介護保険利用者に医療保険のリハビリは難しく、「訪問リハビリテーション特別指示書」が急性増悪時等に出される場合は、14日間まで連続して医療保険で訪問リハを提供できる、ただし「在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料」としてなので、普段から医師の往診が必要だったりするためかなり行きにくい

介護保険を利用していない患者で、医師が定期的に往診している場合に「在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料」として、リハビリ実施が認められる。

「訪問看護ステーション」では、「厚生労働大臣が定める疾患」を持っている場合は、【医療保険を利用】

【理由】

厳密に言うと、訪問看護ステーションで行っている「訪問リハビリは」「訪問リハビリという名称ではなく、訪問看護Ⅰ-5」で訪問看護にあたり、正式には訪問リハビリという名称ではないからで、

訪問看護では、厚生労働大臣が定める疾患及び状態の療養患者への訪問看護は、介護保険や障害者自立支援法の対象であっても 医療保険から 受けることになるからです。

要点は、訪問看護ステーションの訪問リハは、訪問リハという名前の”訪問看護”なのです。

訪問リハビリを希望される方が医療か介護かを決める要素は?

①他のサービスですでに介護保険を利用しているか?

介護保険の対象
・65歳以上で介護や日常生活で支援が必要な者
・40歳以上65歳未満で「特定疾病」のために介護が必要人なった者

40歳未満、40歳以上65歳未満で特定疾病ではない人→【医療保険】しか選択肢はない。

要介護認定を受けている場合は、原則的に医療保険より介護保険が優先となる。

勿論、介護保険で通所リハ、医療保険で通院リハ(消炎鎮痛は除く)などはできません

②医療保険の利用が優先されるのは、どのような病気(疾患)でしょうか?

・末期の悪性腫瘍
・多発性硬化症
・重症筋無力症
・スモン
・筋萎縮性側索硬化症
・脊髄小脳変性症

・ハンチントン病
・進行性筋ジストロフィー症
・パーキンソン病関連疾患(進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症、パーキンソン病
(ホーエン・ヤールの重症度分類がステージ3以上であって、生活機能障害度がⅡ度またはⅢ度のものに限る))
・多系統萎縮症(線条体黒質変性症、オリーブ橋小脳萎縮症およびシャイ・ドレーガー症候群)・プリオン病
・亜急性硬化性全脳炎
・ライソゾーム病
・副腎白質ジストロフイー
・脊髄性筋萎縮症
・球脊髄性筋萎縮症
・慢性炎症性脱髄性多発神経炎
・後天性免疫不全症候群
・頸髄損傷
・人工呼吸器を使用している状態及び急性増悪期の場合

厚生労働大臣が定める疾病の”訪問看護”は、介護保険や障害者自立支援法の対象であっても”医療保険”から受けることになります。

したがって訪問看護ステーションが実施する訪問リハビリは、「訪問看護Ⅰ-5」も”医療保険”で実施することになります。

しかし、上記の患者さんであっても、訪問看護ステーションからのリハビリではなく、病院や老健からの訪問リハビリテーションを選択した場合は、「介護保険での訪問リハビリテーション」が適応になります

訪問看護ステーションは、医療保険と介護保険のサービスを選ぶことが出来るのか?

保発0305台3号訪問看護療養費に係る指定訪問看護の費用の学の算定方法の一部改正に伴う事実上の留意事項についてH22年3月5日

病院や老健での医療保険を利用した訪問リハビリは提供できないのか?

”在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料”がそれにあたるが、算定するには敷居が高い

①通院が困難である
②月に一度の訪問診療を行う

上記二点を満たしていれば利用可能だが、介護保険利用者は状態の急性増悪時以外利用できない

訪問リハビリテーションの様に、在宅の主治医が他の病院や老健に指示書を出しても、その、指示を受けた病院や老健の先生が訪問診療を行っていなければ、算定することが出来ない

よって、実際にこの制度を利用している病院や老健は少ないのではないかと思われます

噂では、医師が算定する訪問診療料を算定しているところもあるようです(緊急性を伴い診療が必要な場合に算定可能)。

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miyamontaさん

リハビリ関係のまとめを中心に、時事ネタや気になったことのまとめ、備忘録的なまとめ等 色々まとめています。