二月の深夜は底冷えがする。老人たちは分厚いふとんにくるまり、頭だけを出して目をつぶっている。そこには、六十代から百歳近い男女十人が同じ部屋に雑魚寝状態で横になっていた。

民間の有料老人ホームは、一般の人には敷居が高い。入居時に払う一時金は必要がない施設から億円単位までかかる施設まで幅広いが、通常、数百万円はかかる。（中略）それらに比べれば、お泊まりデイは安い。丸一日親を預かってもらって、介護保険の自己負担分と食費などを合わせて三千円ほど。（中略）そのため、お泊まりデイにはほとんど家に帰っていない高齢者も多くいるというわけだ。

2025年には団塊世代が75歳以上の後期高齢者になるため、高齢者医療や介護の問題がより深刻化するといわれている。いわゆる「2025年問題」だが、現時点ですでに、仕事を失ったり給料が減ったりしたことから保険料を払えなくなった中高年が続出している

、財政難に悩まされる国や自治体は、保険料の徴収を辞さない。なかでも市町村が運営する国保は、保険料を滞納した人の財産の差し押さえや、給料からの強制徴収に踏み切るケースが急増し、経済的に追い詰められる人も多いという。

　いわば、現時点ですでに、八方ふさがりなのだ。2025年からさらに10数年もすれば、次は現在50代前半である私の世代が同じようなことになる。しかもそのとき、自体はさらに悪化している可能性が大きい。にもかかわらず、少なくとも現時点では、抜本的な解決策が見えない状態だといわざるを得ない。