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もはやマフィア!? 創価学会の司法に断罪された黒すぎる裏の顔

司法に断罪された創価学会の悪行の数々 - 組織的な言論妨害・盗聴犯罪・選挙法違反・陰湿な嫌がらせ、等々 -裁判所で認めれた事実を、ごまかし隠し通そうとする会員と取り巻き。創価学会が各方面から批判され、海外からカルト指定(セクト)される理由が、まとめに凝縮されています。

更新日: 2016年04月25日

cult-bustersさん

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概要 - 創価学会による、社会問題に発展した事案 -

入信強要による差別や自殺
「折伏大行進」(強引な勧誘活動)により学会員が主導した入信強要による自殺者が全国で急増した。

創価学会は、日本国憲法で保護されている言論の自由(言論弾圧)、出版の自由(出版妨害)および通信の秘密(盗聴行為)に対する問題をたびたび起こし、組織として問題や事件への関与を指摘されることもあった。

選挙に対する組織的不正
創価学会が組織的に選挙違反を行い逮捕者を出したケースが多々存在する。

マインドコントロール・幼児期からの教育
創価学会はマインドコントロールの問題を指摘されている。創価学園による一貫教育「子供を勧誘し、教化する」行為や、毎日購読される聖教新聞などによってマインドコントロールが行われている。

盗聴教団との異名を持つ、創価学会が得意とする盗聴犯罪

共産党委員長 宮本顕治宅盗聴事件
1970年、創価学会による宮本委員長宅電話盗聴事件の東京地裁判決(85年4月22日)、東京高裁判決(88年4月26日)は、この電話盗聴が創価学会の組織的犯行であることを、たいへん具体的に詳細にのべています。
本件電話盗聴事件は創価学会の組織的犯罪であることを、第一審、第二審ともきちんと認定しています。

携帯電話通話記録窃盗事件
2002年、創価学会幹部が浮気調査の名目で、通信会社勤務の部下の学会員に女性や別の男性の通信記録を調べるよう指示。盗んだ通話記録を創価学会幹部へ伝えた。
捜査の中で、脱会者および創価学会に反目する団体幹部やジャーナリストの通信記録も盗んでいたことが発覚した。
学会員3名が電気通信事業法違反で逮捕され、全員が有罪判決を受けた。
日本大学名誉教授の北野弘久、政治評論家の屋山太郎はこの事件に対し「単なる窃盗ではない。創価学会がたった3人でこれだけの事ができる組織だということです。知らないうちに気に入らない相手の情報を手に入れ悪用する。何より一般の人ではとてもこんな組織的な広がりを持ちえない。つまり、潜在的に大犯罪を起こしえる組織力を間違いなく持っているということ」とコメントし、事件は氷山の一角であることを示唆した。

Yahoo! BB顧客情報漏洩事件
2004年、約450万人分ものYahoo! BB登録者の個人情報が漏洩している事が発覚。逮捕された3名のうち、2名は創価学会の幹部だったことが話題となった。被害総額は100億円を超える。主犯格の被告に懲役4年の判決。
『日刊ゲンダイ』が一面で、『朝日新聞』も社会面で創価学会幹部が流出事件に関与していたことを報道。
また、その2名が過去に創価学会が起こした言論出版妨害事件や宮本顕治宅盗聴事件にも関わっていたことから、創価学会全体に盗聴を是とする体質があるのではと批判した。

言論出版妨害事件
1960年代末から1970年代にかけて創価学会と公明党が、会長の池田大作や自らに批判的な書籍の出版、流通を阻止するため、学会員や公明党議員が著者、流通業者、取次店、書店に脅迫や圧力をかけて出版を妨害したり出版前の原稿に自らの主張を織り込むよう改ざんを命令した事件。
これらの行為が、憲法に保障された言論の自由及び出版の自由を侵害するものだとし、創価学会・公明党はマスコミから激しい社会的批判にさらされると共に、創価学会・公明党の密接な関係が政教分離の観点から問題視された。
1970年の国会では「言論出版妨害事件」に関する法的問題についていくつかの質疑がなされた。

『池田大作の品格』
元創価学会芸術部書記長 小多仁伯 著

昭和四十四年九月の全体会議で、池田大作は本部職員を通じて、創価学会員に注意を呼びかけました。また、近所のいかなる人が住んでいるか、よく調べ、知っておくように。
(中略)ここは「盗聴グループ」ということになりますか。『広宣部』は、全国に普及し組織化されていったのです。広宣部の主な活動は、
1.構成員宅の郵便物などの抜き取り、2.構成員の盗聴、3.交友関係の調査、4.構成員への尾行、5.怪文書による攻撃、6.構成員の出したゴミなどを持ち帰り、その中から情報を収集
以上のような活動を行っていました。当初は、組織防衛のための広宣部を結成したことが、いまでは積極的に反対者への恫喝、圧力を加える組織へと移行しているようです。

『「月刊ペン」事件 埋もれていた真実』
元創価学会顧問弁護士 山崎正友 著

広野輝夫は盗聴器等の機械の製造と使用管理部門の中心者であり、河上覃雄(のちに公明党代議士)、岩佐俊典らは、山崎正友が手なずけた造反グループや、敵対勢力に送り込んだ情報員の管理と、“見張り”“尾行”やそのためのアジトの運営等を手がけている。

「黒い手帖」 創価学会「日本占領計画」の全記録
元公明党委員長 矢野絢也 著

(他の宗教団体と)対立が表面化した頃から、本山周辺の監視、僧侶への尾行、さらには盗聴をしかけ、郵便物の監視などを行った。
いうまでもなく、これらの非合法的行為は、学会内部では極秘に行われており、一部の幹部しか知らない。私は、当時、公明党の最高幹部で、学会との連絡役を務めていたことから、このような事実を知り得た。
学会のハイテク技術は、当時よりはるかに進歩しているはずである。創価学会がハイテク強化に注力しているのは、ひとつには敵対者や敵対組織の情報収集の大きな武器となるからだ。これまでも、学会は盗聴事件など数多くの非合法活動を行い、世間から非難を浴びた。

対立者へ繰り返されるカルト教団 -創価学会- の病的な組織犯罪

創価学会違法ビラ事件
2001年と2004年に創価学会杉並総区及び静岡県青年部長が中心となって日蓮正宗・日顕及び妙観講に対し誹謗中傷する違法なビラを配布、掲載。日蓮正宗が創価学会を名誉棄損で訴えた事件。
裁判は日蓮正宗が勝訴し、創価学会が損害賠償を命じられた。
東京高裁は創価学会の組織的犯行を認定し極めて違法であると断罪。10都府県、34市区町の地域にわたりビラを配布、中には電柱・道路標識・自動販売機、個人宅のベランダの物干しなどにノリで貼り付けられていたケースも散見していた。

コーヒーカップ裁判
1993年、日蓮正宗と創価学会との間で繰り広げられた訴訟の一つである。この裁判で創価学会は裁判所から当事件は創価学会自らが起こした自作自演行為であると認定されている。
1998年10月7日、最高裁第3小法廷は高裁判決を支持し原告側の上告を棄却、これにより持経寺側の勝訴、創価学会の敗訴が確定した。
創価学会は同時期に山口や新潟でも同様の訴訟を起こしていた。しかしそれぞれの裁判でも創価学会側の敗訴となっている。
機関紙の聖教新聞・創価新報などで持経寺・日蓮正宗の非難を行ったが、高裁・最高裁での敗訴判決確定の際はその内容を一切掲載していない。

偽造写真事件
日蓮正宗破門後の1992年、創価学会は機関紙『創価新報』に捏造した宴席写真を掲載し日顕を批判。日蓮正宗との訴訟に発展。判決では創価学会が写真捏造を行ったことを認定し謝罪広告の掲載を命じるなど学会側が敗訴したが、原告が求めた賠償請求は棄却された。

シアトル事件
1992年(平成4年)6月『創価新報』・『聖教新聞』が「日顕がシアトルに出張した際に、現地の売春婦と料金トラブルを起こして警察に拘束を受けた」、「現地在住の学会員が保釈手続きを行った」などといったデマを書き立て痛烈に批判した。日蓮正宗側は、そのような事実はまったく存在しないと否定。日米両国で訴訟が行われた。
ロサンゼルス上級裁判所は「この訴訟は、創価学会が阿部日顕上人を日蓮正宗法主の座から追い落とすために提起したものである」とし、訴えを門前払いにした。日本の裁判所の判決は、創価学会は本件を材料に日顕および日蓮正宗を攻撃することを禁止している。

矢野 元公明党委員長「黒い手帖」裁判
矢野氏の週刊誌での手記を巡り、これ以上書かせまいとする学会本部が、矢野氏が議員時代書き留めた詳細なメモ帳を強引に持ち去った事件。
東京高裁判決文
「控訴人(公明党OB3名)らは、平成17年5月14日に被控訴人矢野が創価学会青年部の幹部多数に囲まれ、いわばつるし上げのような形で、家族に危害を加えることを暗示する脅迫の下で、今後の政治評論活動を辞めると約束させられた(中略)畏怖した被控訴人矢野が、やむなく控訴人らの要求に応じて本件手帳等を引渡したこと(略)を認めることができる」

香川大学教授・創価裁判
香川大学教授で創価学会員でもある高倉良一が、創価学会幹部らから人権侵害を受けたとして、原田稔会長らを被告とした損害賠償請求訴訟を起こした。当該事件は2016年4月現在、係争中である。
原告が主宰するホームページの内容を巡り複数の創価学会最高幹部らからプライバシーの侵害や脅迫、離婚の強要を含む個人の尊厳の侵害などを受けたとされるもの。
創価学会本部は高倉が、創価学会の内部情報を漏らした反逆者であると断定し、機関紙・創価新報に「仏敵」であるとして徹底した攻撃を加えた。また、高倉は創価学会の幹部から聞いた、東村山市議の不審死に関わる情報を暴露したことから、創価学会員から殺害予告を受けている。

創価学会本部 発砲事件
暴力団「後藤組」(数十年間教団と深い仲にあった)と決裂した創価学会は、後藤組を解散させるべく公明党を利用して警視庁・県警に圧力を掛けたとされ、管轄内に急遽「対策本部」が設置された。その後、事務所の捜索をされ、組員はマナー違反などの微罪ともいえない理由で逮捕されたという。
教団に裏切られたと判断した組員は、創価学会本部で発砲事件を起こし、池田会長が入院している病院の先々でも組員が発砲事件を起こしたという。組長は「池田は相当ビビっただろうな」と自身の著書で振り返った。創価学会との抗争については、元後藤組組長の著書「憚りながら」をお読みください。

大石寺警備員寮襲撃事件
「慧妙」紙最新号より抜粋
学会男子部 は、警察を巻き込む大騒ぎを起こしておきながら、その後も依然、警備員寮への襲撃を繰り返している。
寮の中へ土足で上がり込み、それを制止しようと した警備員の衣服を引き裂く、顔に唾を吐きかける、車道に突 き飛ばすなど、その傍若無人ぶりは、激化する一方で、 被害にあった警備員はついに、富士宮警察署に被害届を提出するに至った。
例えそれが、社会常識が全く欠如した学会男子部であろうと、これほど執拗に襲撃を繰り返すからには、その裏にはきっと何かあるに違いない。なんと学会は、日蓮正宗関係者に対し組織的な弾圧を加えるよう、『聖教新聞』紙上に堂々と指示を出していたのだ。

嫌がらせ重ねて脳内出血に追い込む
彼らの実態を公けにしようと、「創価学会による被害者の会」のビラの配布を開始した。途端に学会員による激しい嫌がらせが行われていく。 「被害者の会」のビラを近所のポストに投函しただけである。
それに対して学会員らは、以下のような執拗な嫌がらせを実行した。
集団での二十四時間体制での監視、複数の都道府県ナンバーの車による尾行、敷地内への侵入、知人への暴行、所持品の奪取。
いぎたない言葉での罵り、中傷はいうに及ばずだ。嫌がらせを受けるたびに北川さんは、所轄の警察署へ連絡したが、一向に動く気配はなかったという。
裏の家は学会員宅。そこから四六時中行動を見張るようにもなった。突然電話がはいる。三か月後、ストレスの溜まった鈴木さんは、脳内出血を起こして、救急車で入院。
そのような指向性を持った集団が、政権与党の一角を占めている。

『誰も書かなかった 池田大作創価学会の真実』
元創価学会教学部長 原島嵩 著

月刊ペン裏工作、電話盗聴や謀略、他教団や学会批判勢力の分断工作、世論操作、買収に多額な金が使われたことも、各種批判で明らかになっています。それとて氷山の一角でしょう。池田の豪華な海外旅行、著名人や文化人との対談にいたる工作資金、海外マスコミへの金のばらまき、暴力団への裏工作など、洪水のように金が使われています。
池田(会長)は、創価学会を批判する者に対して、これを徹底的に痛めつけることを青年たちに教えました。

創価学会の体質
池田大作は、「創価同窓の集い」において、多くの学生に対して、「師である私が迫害を受けている。仇を討て。言われたら言い返す。打ち返す。切り返す。叫ばなければ負けである(中略)私の仇を討つのは、創価同窓の諸君だ」(平成8年11月3日発言)
「怒りの炎を燃やして『戦闘』する!『叱咤』する!『攻撃』する!『追撃』する!これこそが仏法であり、正しき人間の道である」(聖教新聞・平成11年10月11日付)
などと指導して、憎しみと怒りをもって敵対者を攻撃するよう煽動しています。
このような指導を鵜のみにして、批判者を攻撃するのが創価学会です。その方法は、日顕上人に対する「写真偽造」に見られるように、相手の誤りや欠点になりそうな話をデッチ上げ、それを繰り返し宣伝するというものです。

以上の創価学会の犯罪行為は、ほんの一例に過ぎません。
些細なことで標的にされ、一家離散に追い込まれたケース、性的被害を受けた方、生命に対する脅しを掛けられ私物を強奪されたため訴訟に発展した事案など、被害の状況は様々です、

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