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2025年問題が深刻過ぎる件

団塊の世代が75歳を超えて後期高齢者となり、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という、人類が経験したことのない『超・超高齢社会』を迎える2025年問題

更新日: 2017年09月11日

shunstyleさん

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団塊の世代が後期高齢者になることで起きる2025年問題

10年後の平成37年(2025年)高齢者人口は、約3,500万人(人口比約30%)に達すると推計されています。

「これから10年間で、日本の人口は700万人減ります。15歳~64歳の生産年齢人口が7000万人まで落ち込む一方で、65歳以上の人口は3500万人を突破する。

2025年の日本は、団塊の世代が75歳を超えて後期高齢者となり、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という、人類が経験したことのない『超・超高齢社会』を迎える。これが『2025年問題』です」

後期高齢者が増えると一般病床(高度急性期・急性期・回復期等)と療養病床のバランスや介護施設等の数が現状のままでは対応できなくなるため、病床数や介護施設の入所者数等を機能に合わせて変更する必要に迫られています。

日本の医療関係にも大きな影響を与える

今の時代でこそ看護が不足しているのに、法改正でもしない限り厳しそう。。

戦後生まれのベビーブーム世代、いわゆる団塊の世代が後期高齢者(75歳以上)となるのが2025年。その数は、全国で3657万人に達すると言われている。国民の4人に1人以上となる計算だ。この2025年問題を前にして、医療・福祉業界の人材確保が急務となっている。

少子高齢化の影響で、2025年には看護師が約25万人不足するといわれていることから、日本看護協会では看護の日を制定して普及活動を行い、看護師不足解消に努力しています。

苛烈な職場環境から、「看護師を辞めたい!」と考える人が後を絶たず、現実に辞めていきます。毎年5万人もの看護師が生まれているにもかかわらず、看護師不足は深刻になるばかりです。2025年問題と言われる超高齢社会にも対応していません。

老老介護は避けられない介護問題

ますます老老介護が必要になり、病院や介護施設に入れないケースも考えられる

在宅医療やケアといった分野が、今後多くの家庭にとってますます身近な問題となるため、これらの関連書の需要は大きく高まっていると言えます。来るべき超高齢化社会を前に、高齢者と家族はどう対応すべきか。介護職従事者のみならず、一般家庭でも深刻な問題です

認知症患者の増加は避けられません。認知症は介護が必要となる場合も多く、少子化が進む中、介護の担い手である現役世代が少ないことも問題視されています。

高齢者が安心して在宅生活を送れるようにするシステムが大切になっていきます。2025年の介護問題へ向けて、大きく改正されることが予測されています。

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