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モンサント社による「世界食糧支配戦略」の恐怖

『モンサントの不自然な食べもの』ベトナム戦争で多くの奇形児を生んだ枯れ葉剤の製造で知られる化学薬品会社【モンサント】

更新日: 2017年01月19日

かきピーさん

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食品だけでなく家畜の肥料 からも入ってくる危険性のある食べ物、遺伝子組み換え食品

アメリカのアグロバイオ企業「モンサント社」の実態を追うドキュメンタリー映画

遺伝子組み換え作物(GMO)で世界シェアのほとんどを占めるアメリカのアグロバイオ企業「モンサント社」の実態を追うドキュメンタリー。GMO以外にも「カネミ油症事件」で知られるPCB、枯葉剤、牛成長ホルモンなどを開発してきた同社によってもたらされた人体や環境、小規模農家への深刻な影響を映し出す。監督はフランスのジャーナリスト、マリー=モニク・ロバン。現代の食を取り巻く経済構造に鋭く切り込んだ本作は、世界42か国で上映され大反響を呼んだ。

シネマトゥデイ

あらすじ

遺伝子組み換え作物市場で何と全世界の90パーセントのシェアを誇っているアグロバイオ企業「モンサント社」。GMOをはじめ、枯葉剤や除草剤、牛成長ホルモンなどを扱ってきた同社の1世紀にわたる歴史を検証していく。自然界における遺伝的多様性や環境への負担、人々の暮らしを顧みない利益偏重型のビジネススタイルを通し、現代の食の経済構造に警鐘を鳴らす。

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ドキュメンタリーは、遺伝子組み換え種子の利用と販売促進、ダイオキシン類のポリ塩化ビフェニル(PCBs)、枯葉剤のオレンジ剤、およびウシ成長ホルモンをめぐる多くの議論を報告する。アメリカ(アニストン、アラバマを含む)、カナダ、インド、メキシコ、パラグアイ、イギリスおよびフランスの事例は、ドキュメンタリーによれば、企業の政治との癒着途中での指摘、圧力戦術、科学的データの抑制と操作、超法的手法が世界の農業の支配において同社の試みを支援したことを調査された。科学者、アメリカ食品医薬品局およびアメリカ環境保護局の代表、市民社会の代表、企業活動の犠牲者、弁護士および政治家がインタビューを受けている。
取り組まれた話題は、アニストン、アラバマのPCB化学汚染、スコットランドでの遺伝子組み換え作物(GMOs)の採用上の科学研究の抑制、およびウシ成長ホルモン論争を含んでいる。映画は環境の悪化と、モンサントが作り出す遺伝子導入の種による先住の土地の植民地化の戦いを通して地球規模の食料の安全保障の悪化についての事例で構成される。

除草剤でも死なない作物を作る多国籍企業の危険を追う『モンサントの不自然な食べもの』クロスレビュー

毎日の食卓で食事の準備をする際に必ず目にする「遺伝子組み換え不使用」の文字。しかし、それがどういった意味を持つのか、そして遺伝子組み換え作物が具体的にどのように危ないのかを知ることは難しい。この作品は、遺伝子組み換えにまつわる製品を世界で販売するアメリカの企業・モンサント社について、その企業としての姿勢という根本から疑問を投げかける。そのプロセスは、インターネットの検索エンジンを用い、ネット上に公表されている記事や情報を丹念にリサーチしていくことから始められている。この方法についてマリー=モニク・ロバン監督は、自分たちの利益を妨害する研究や訴訟を訴訟により徹底的に妨害するモンサント社からの圧力をかわすためだと説明する。

こうしたアグロバイオ企業が栄える原因となっているのは、政治家・政権との癒着にある、と今作は糾弾する。種子会社を次々買収し、自らの特許を持つ遺伝子組み換え種子を各地に売り込んでいくなかで、農民たちが自殺に追い込まれていくインドのケースなどを提示しながら、この遺伝子組み換え作物の問題は、食やビジネスの問題を越えて、民主主義の根幹を揺るがす問題であることを強調する。企業の利益が個人の自由や権利よりも優先されることの問題は映画『ザ・コーポレーション』などにも詳しいが、多国籍企業の危険について知るために、そして自らの権利を守るために、TPP参加の是非が議論となっている現在、まさに〈今観るべき〉ドキュメンタリーであると言えるだろう。

フランスのジャーナリスト、マリー=モニク・ロバンは、取材で世界各国を飛び回る日々を送っていた。行く先々で耳にする巨大多国籍企業「モンサント社」の黒い噂。その真偽を確かめるために、インターネットを使って情報を集め、アメリカ、インド、パラグアイ、イギリスなど現地に赴き、3年間にわたり証言を集めていった。本作は、「モンサント社」の1世紀にわたる歴史を語ると共に、現在のモンサントとその主張を、多くの証言と機密文書によって検証していく。「1ドルたりとも、儲けを失ってはならない」、その企業体質は、はたしてどんな犠牲を私たちに強いるのだろうか。そして、不利と分かりながら、巨大企業と対峙する学者や農家、多くの証言者たちの生きるための闘いは、わたしたちの闘いでもある。

監督:マリー=モニク・ロバン
カナダ国立映画制作庁・アルテフランス共同製作
原題:Le monde selon Monsanto
協力:作品社、大地を守る会、食と農から生物多様性を考える市民ネットワーク
2008年/フランス、カナダ、ドイツ/108分

「遺伝子組み換え作物(GM)」は、果たして安全な食べ物か?

マクドナルドのハンバーガーを食べ続けるとどうなるかを実験した『スーパーサイズ・ミー』以来、『ありあまるごちそう』『フード・インク』など「食」に関するドキュメンタリーが多く作られた。いずれの作品も多国籍企業によって生産された食べ物が世界中に広がっている実態に目を向けている。それは人々の食生活が様変わりするとともに、食自体の安全性が問われるようになったからだ。

 フランスの女性ジャーナリスト、マリー=モニク・ロバンが監督した『モンサントの不自然な食べもの』は、多国籍企業がもたらす食のあり方の根本を問う一本だ。

 彼女は米国を本拠地とする巨大企業「モンサント社」を相手取り、最大の武器としてインターネットを駆使する。企業の歴史や事件などを検索し、「これは」と思った問題にアクセスして確認のために現地に赴き、当事者の話を聞き、隠蔽(いんぺい)された実態に迫るという手法をとっている。取材で回った国は10カ国に上る。

巨大企業「モンサント社」

主力商品「遺伝子組み換え作物(GM)」は、果たして安全な食べ物か。それにかかわった科学者や元政府高官にあたって検証していく。これによって、GM大豆がレーガン→ブッシュ政権下の規制緩和政策のなかで始まり、科学的根拠よりも「政治的判断」を優先させた経緯を明らかにする。

 同社はベトナム戦争で多くの奇形児を生んだ枯れ葉剤の製造で知られる化学薬品会社。それが、除草剤(ラウンドアップ)に耐性のある遺伝子組み換え大豆を発明したことで食品会社に転じた。これは原爆を原発に変えた発想とよく似ている。会社は政府にGM大豆の特許法を作らせ、タネと除草剤をセットで売り、従わない農家を、モンサントお抱えの探偵が次々と摘発し、全米の大豆の90%を占めるに至った。

 大豆農家の一人は言う――「彼らは世界中の食糧を支配しようとしている」と。

 TPP(環太平洋パートナーシップ協定)を考える参考にもなる。

(木下昌明/『サンデー毎日』2012年9月2日号)

モンサント社 (英:Monsanto Company、NYSE:MON) は、アメリカのミズーリ州 クレーブクールに本社を持つ多国籍バイオ化学メーカー。
2005年の売上高は62億ドル、2008年の売上高は110億ドル、遺伝子組み換え作物の種の世界シェアは90%。研究費などでロックフェラー財団の援助を受けている。
また自社製の除草剤ラウンドアップに耐性をもつ遺伝子組み換え作物をセットで開発、販売している。バイオ化学メーカーとして世界屈指の規模と成長性を誇り、ビジネスウィーク誌が選ぶ2008年の世界で最も影響力があった10社にも選ばれた。一方、民間療法と有機栽培を強力に推奨し遺伝子組換え作物を拒否している団体であるNatural Societyは、モンサント社の遺伝子組換え作物やラウンドアップなどが人間の健康と環境の両方を脅かすとし、モンサント社を2011年最悪の企業に認定している

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かきピーさん

訪問ありがとうございます 自分の興味があることをまとめています 誤字脱字が時々あり読みにくい点もあります すみません