1. まとめトップ

[MADE IN JAPAN]を支える日本の電機メーカー一覧

日本の有名な電機メーカーについてです。日本の発達した電機産業に関してあまり詳しくない人もいるのではないでしょうか。いろいろな分野毎にわけて説明します。

更新日: 2018年04月07日

0 お気に入り 27619 view
お気に入り追加

この記事は私がまとめました

Pavaneさん

総合家電メーカー

電機メーカー(でんきメーカー)とは、家電と呼ばれる軽電製品(テレビ、洗濯機、電気調理器具、空調機器、照明、デジカメなど)や重電製品(発電機、変圧器、電池などの電力設備)、コンピュータ製品・オフィス機器(スマートフォン、パーソナルコンピュータ、サーバ、プリンター、コピー機)、医療機器(MRIやCTなど)、電子部品(LSIなどの半導体、モーターなど)、産業用電気製品(産業用電動機、産業用ロボットなど)、電動輸送機器(電車、昇降機など)、自動車や船舶用の電子機器、航空宇宙機(民間用航空機、人工衛星、宇宙探査機、ロケットなど)用の電子機器、兵器(軍用機、ミサイルなど)用の電子機器等、これらの電気製品をどれか一つでも手掛けているメーカーのことである。電機とは電気機械の略である。

製造業は第三次産業と違い、製品が「見える」ことから、家電製品や自動車など消費者がよく目にする製品のメーカーは一般における認知度が高い。しかし産業用設備や電子部品の製造業者になると、たとえ世界市場におけるシェアがトップクラスであっても一般の認知度が低い。上述の製品のうち多くの分野を手掛けているものは、総合電機メーカーといい、主に家電製品を手掛けているメーカーは家電メーカーと呼ばれる。さらに、電力機器メーカー(重電メーカー)や電子部品メーカー、その他の電機製品を手掛けるメーカーなどが存在する。
基礎研究の段階では欧米を中心に有力な大学が数多く存在するが(研究力)、製品化では日本のメーカーが強い競争力を有している(技術力)。
電機産業においては日本企業が世界トップクラスの技術力を持つ分野もあり(特に小型化や製品化を得意としていた)、20世紀終盤には日本の軽電製品は世界的なシェアを誇っていた。近年、一般消費者向けのコンピュータ、テレビ、白物家電などはコモディティ化(一般消費者が満足するレベルの製品の達成が容易となり、性能以外の要素が消費者に支持される決め手となる)が見られ、海外市場における売り上げは技術力よりもマーケティング力の差が決め手になる傾向が強まり、日本メーカーの存在感は下落傾向にある。特にこれらの分野では、レンズ付替式デジタルカメラや大判用紙向けのコピー機は日本メーカーが依然として強さを保っている。デジカメのレンズやコピー機の紙送り装置のようにアナログな精密性が求められる装置は地道で綿密な日本の技術力に強みがある。一方、パソコンなどのデジタル製品は部品のモジュール化や組み立てが容易で、価格、ブランド力やマーケティング力、そしてデザインやソフトウェアの使い勝手などが売り上げの勝敗を決める要素となってくる。つまり、ハード性能の差は部品メーカーの技術力に負うところが大きい(ソフトとの連携など、話はそう単純ではないが)。また明らかに、電池性能の向上は車の電化などを達成するために不可欠な要素であり、まだ社会が満足する性能レベルに達していないため、大容量・高速充電が可能な次世代電池の開発は大きな社会的インパクトを持つ。こういった事情から、企業・インフラ向け電機産業と一般消費者向け電機産業は大きくビジネスモデルが異なっており、日本のコンシューマ系電機メーカーは苦戦を強いられている。かつては同じようにどの事業も満べんなく手掛ける総合電機メーカーが日本には多く存在したが、業界下位の事業は生き残りが厳しい状況に変化したため、事業構造の淘汰と見直しが進んだ。日本の大手電機メーカーはこういった流れに逆らい、収益よりも売上げ、総合電機という名目、一般消費者向けの最終製品を作る会社が最も格上であるという価値観にこだわった結果(売り上げ、総合電機の名目、自社ブランドの最終製品などは、一般人にとって聞こえがいいため企業アピールとなる)、大きな損失を被ることとなった。特に、テレビは家電の王様と呼ばれ、多くの大手電機メーカーが自社ブランド継続にこだわった。

日本の電機メーカー

総合電機3社とは、日立製作所、東芝、三菱電機を指す。電機大手8社といった場合は先述3社に加え、パナソニック、ソニー、シャープ、NEC、富士通を指す。

総合電機メーカー

総合電機メーカーは、個人向けの製品(家電など)を多く製造する一方、それらの全体に占める売上は下記3メーカーとも10%~20%と他分類に比べ少ない。製品は、電化製品だけにとどまらず、情報技術や工作機械、FA製品、産業用ロボット、電子デバイス、半導体、通信、物流、金融、リース、建設、不動産、昇降機、ビル管理、建機、化学、鉄鋼、金属、防衛製品、宇宙産業、鉄道車両などの分野をグループ傘下に持つコングロマリットの場合が多く、業種を超えた幅広い技術がグループ内に存在し、融合製品(例えば、ビル+IT+通信、家電+通信など)を生み出す事が、他社の技術を使わずに出来ることが総合電機最大の強みである。しかしながら、幅広い技術が全体の競争力につながる反面、グループ内の競争力のない技術、分野、事業を一部の高収益分野が支える面があり、連結売上高はあってもグループ全体の利益率を押し下げる結果となる。デファクトスタンダード製品で高い市場占有率を持たない日本の総合電機メーカーは総じて利益率が低い。また、総合電機各社は企業規模が非常に大きいため、小回りが利きにくいという面もある。また、総合電機は自動車産業と並んで日本経済および社会基盤を支える屋台骨であり日本を代表する企業である。

総合家電メーカーの多くは、電器店の特約店ネットワークを持っている場合が多く、これら電器店は1メーカーに依存しながら繁栄する上で、メーカー側に幅広い商品の開発と製造を、消費者のニーズとして求めたため、乾電池から白物家電を経て娯楽家電に至るまで、幅広い製品層を維持している。しかし1990年代には、この幅広い製品層が、総合家電メーカーの収益率悪化を招いている部分があり、生活に必需ながら利益の上がらないコモディティ化した分野の製品に見切りをつけ、海外生産拠点の統廃合やOEM生産の活用といった動きを見せている。特に、2010年前後のテレビ事業における日本メーカーの赤字傾向は深刻で、事業構造改革に成功した会社と失敗した会社で大きく明暗を分けることになった。

総合エレクトロニクスメーカー

各種半導体、コンピュータ、情報通信機器を主に製造・販売。現在、多くの日本企業は情報処理用の半導体から手を引いている。これらの企業は、ソフトウェアにも力を入れていることが多い。

富士通 NEC 沖電気工業

音響・映像系メーカー

映像・音響機器は1980年代より急速に日本国内の市場が活性化、娯楽家電の一般大衆への普及を契機にその業績を伸ばしている。しかし製品の売れ行きに流行・時流があり、これに乗り遅れたメーカーが、急激に業績悪化するケースも少なくは無い。このため商品開発は熾烈を極め、各メーカーごとに企業色が出やすい傾向が見られる。2000年代では娯楽家電からデジタル家電へのニーズの強まりもあり、そちらへ全面的にシフトする企業と、旧来からの映像・音響機器部門に注力する企業との差異が出始めている。また、家庭用から車載用の映像・音響機器にシフトする企業も見られる。

重電メーカー

以下のメーカーは主に重電製品(電力機器)を手掛けているメーカーである。富士電機、明電舎、日新電機のように重電製品を総合的に製造しているメーカーもあれば、ダイヘンの変圧器、日東工業の分電盤のように一部の重電製品に注力して製造しているメーカーもある。基本的にBtoBが中心。
富士電機
明電舎
日新電機
ダイヘン(変圧器)
東光高岳
日東工業(分電盤)
愛知電機
戸上電機製作所(電力用開閉器)
指月電機製作所(電力用コンデンサ)
エナジーサポート(電力用開閉器)
かわでん(配電盤

光学系メーカー

従来はカメラ、コピー機などの光学関係の機器や、それを制御する電子回路の設計・開発・製造から電子機器関連のメーカーへと発展していった。これらでは1990年代中頃より、写真フィルムを使うカメラを見限り、デジタルカメラへとシフトする企業や、または従来はカメラ制御用に擁していた集積回路部門を更に発展させ、携帯電話市場に食い込みを掛けたり、またはパーソナルコンピュータ関連の本体や周辺機器に注力する所も見られる。

精密電機機器メーカー

照明機器メーカー

空調系メーカー

これらはエアコンなどの、従来は施設空調分野から一般家庭に普及した空調機器を通して家庭向け市場にも動きを見せ、空気清浄機のような製品ではオフィスビル用の什器から家庭向けの製品まで提供する。2000年代では、喫煙・健康増進法に絡み、喫煙室の設置やオフィス環境の設備工事といった需要も発生している。
ダイキン工業
パナソニック エコシステムズ
日立ジョンソンコントロールズ空調
東芝キヤリア
富士通ゼネラル
トヨトミ
コロナ
ダイニチ工業
サンデンホールディングス
長府製作所
サンポット
ニッセイ

ゲーム系メーカー

1 2