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【世界遺産検定】 これだけはおさえておきたい!世界遺産のすべて!!

1972年のユネスコ総会で採択された「世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約」(世界遺産条約)に基づいて世界遺産リストに登録された、遺跡、景観、自然など、人類が共有すべき「顕著な普遍的価値」を持つ物件のことで、移動が不可能な不動産やそれに準ずるものが対象となっています。

更新日: 2017年04月25日

masaru.ozekiさん

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世界遺産とは?

世界遺産とは、地球の生成と人類の歴史によって生み出され、過去から現在へと引き継がれてきたかけがえのない宝物です。現在を生きる世界中の人びとが過去から引継ぎ、未来へと伝えていかなければならない人類共通の遺産です。
世界遺産は、1972年の第17回UNESCO総会で採択された世界遺産条約(正式には『世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約』:)の中で定義されています。2016年12月現在、世界遺産は1052件(文化遺産814件、自然遺産203件、複合遺産35件)、条約締約国は191カ国です。

世界遺産条約の誕生のきっかけ

1960年代、UNESCOはアスワンハイダムの建設によってナイル川流域にあったヌビア遺跡を水没の危機から救うためにこの遺跡群を移築して保存する救済キャンペーンを行いました。このときに「人類共通の遺産」という世界遺産条約の基本的な考え方が広がり、1972年、「世界遺産条約」の採択へとつながっていきました。

世界遺産の種類

世界遺産には3つの種類があり、有形の不動産が対象です。

顕著な普遍的価値を有する記念物、建造物群、遺跡、文化的景観など
例)インドのタージ・マハル、ドイツ連邦共和国のケルン大聖堂など

顕著な普遍的価値を有する地形や地質、生態系、絶滅のおそれのある動植物の生息・生育地など
例)タンザニア連合共和国のキリマンジャロ国立公園、アメリカ合衆国のイエローストーン国立公園など

文化遺産と自然遺産の両方の価値を兼ね備えているもの
例)ギリシア共和国のメテオラ、グアテマラ共和国のティカル国立公園など

登録までの流れ

国内の世界遺産候補物件リスト(暫定リスト)の中から
条件が整ったものを世界遺産委員会に推薦。

文化遺産は国際記念物遺跡会議(ICOMOS)、
自然遺産は国際自然保護連合(IUCN)が調査。

専門機関からの報告書をもとに世界遺産リストに登録するかどうかを決定。世界遺産委員会は、条約締約国21カ国の代表から構成され、新規に世界遺産に登録される物件や拡大物件、「危機にさらされている世界遺産」(危機遺産)などの登録および削除、また、登録された遺産のモニタリングや技術支援、ワールド・ヘリテジ・ファンド(世界遺産基金)の用途などを審議、決定を行っています。

世界遺産の登録基準

世界遺産リストに登録されるためには、「世界遺産条約履行のための作業指針」で示されている下記の登録基準のいずれか1つ以上に合致するとともに、真実性(オーセンティシティ)や完全性(インテグリティ)の条件を満たし、締約国の国内法によって、適切な保護管理体制がとられていることが必要です。

※なお、世界遺産の登録基準は、2005年2月1日まで文化遺産と自然遺産についてそれぞれ定められていましたが、同年2月2日から上記のとおり文化遺産と自然遺産が統合された新しい登録基準に変更されました。文化遺産、自然遺産、複合遺産の区分については、上記基準(i)~(vi)で登録された物件は文化遺産、(vii)~(x)で登録された物件は自然遺産、文化遺産と自然遺産の両方の基準で登録されたものは複合遺産とします。

危機にさらされている世界遺産とは?

武力紛争、自然災害、大規模工事、都市開発、観光開発、商業的密猟などにより、その顕著な普遍的価値を損なうような重大な危機にさらされている世界遺産は、「危機にさらされている世界遺産リスト(危機遺産リスト)」に登録されます。 危機遺産リストに登録された場合は、国際的な協力を仰ぎ、ワールド・ヘリテジ・ファンド(世界遺産基金)への財政的支援を申請することができます。

危機から救われた世界遺産

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masaru.ozekiさん

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