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ありそうでなかった...北朝鮮情勢と乱数放送を時系列に並べる

再び活発になりつつある乱数放送に着目してYouTube上でアップロードされている乱数放送と北朝鮮情勢を並べてみました。*乱数放送がすべてアップロードされているわけではないことと、北朝鮮をめぐる情勢との関連が必ずしもあるとは限らないことをご了承くださいませ。

更新日: 2017年09月19日

ciongardenさん

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乱数放送とは?

諜報活動に類する、もっぱら非公式なラジオ放送で、数字(番号)などを用いた暗号を、人の声、あるいはそれを代替した機械でアナウンスすることによって、特定の相手に対してのみ情報を伝達しようとする様態が認められる番組または放送局の呼称

通称名(分類コード):A3放送(V15)
運用国/送信地:北朝鮮
電波型式:AM
送信形式:伝文形式:3+2文字(数字)、読み上げ:男性/女性、朝鮮語

ラヂオプレス(RP)によると、6月24日と7月15日の未明、女性アナウンサーが「探査隊員」に対し「遠隔教育大学の復習課題」をお知らせすると前置きした上で「○ページ○番」と複数の「問題」の掲載ページと番号を2度にわたり読み上げた。

2016.7.20 06:20

拓殖大学の荒木和博教授は「日本や韓国で混乱を起こせという指示の可能性が高いと思う。韓国では事実上大統領選をやっていて、国民の関心が選挙に向いていて何をするにもやりやすい。日本は韓国に比べてハードルは高いかもしれないが、どこかで爆発事件が起きれば大変なことになる。そういった指示が出ていてもおかしくはない」と指摘する。

2017.04.15

(韓国のシンクタンク、自由民主研究院のユ・ドンヨル院長は)乱数放送は大きく三つに分けられるとしながら、「一つ目は実際にスパイに指令を出すもの。二つ目は韓国の情報当局を混乱させるために虚偽の内容を放送するもの。三つ目はスパイの定期訓練のために放送するもの」と説明。

2016/07/19 11:11

ただ、乱数放送はデジタル時代になった今ではほとんど使われないアナログ方式で、北朝鮮の対韓国心理戦の一環だとする見方もある。

※BCLサイトによると2016年から突如再開した乱数放送は不定期ではなく今のところは金曜日か日曜日に放送されているようだ。その中には再放送も含まれているらしい。

9月

中国とロシアの海軍は18日、北朝鮮付近で合同軍事演習を開始した。中国国営の新華社によると、軍事演習は北朝鮮とロシアの国境にほど近いロシア極東ウラジオストク港沖の日本海とオホーツク海南部の海上で実施される。

2017年9月19日(火)10時04分

米上院外交委員会東アジア等小委員長のガードナー議員(共和党)は18日、中国や他の20カ国に対し、北朝鮮との国交断絶を求めるとともに、北朝鮮の国連追放に向け協力を要請した。

2017年9月19日 / 07:05

スペイン 北朝鮮大使を「好ましからざる人物」国外退去に

9月19日 6時07分

クウェート 北朝鮮に「大使の駐在認めず」

北朝鮮が中東の湾岸諸国で唯一大使館を置くクウェートは、核実験や弾道ミサイルの発射を続ける北朝鮮への対抗措置として今後は国内に大使の駐在を認めないと発表しました。

9月19日 6時05分

元海将が指摘「北のミサイルは狙った所に飛ばない可能性がある」

”ミサイルの制御技術は未熟”

2017.9.19

拉致被害者家族が大規模集会 拉致問題埋没に危機感

9月17日 18時28分

中国の習近平政権が北朝鮮の政権崩壊を容認しない立場を取る中、中国の著名な国際政治学者が「北朝鮮の崩壊に備え、中国は米国や韓国と緊急対応策の調整を始めるべきだ」と提言し、話題となっている。

(産経新聞 2017.9.15)

http://www.sankei.com/world/news/170915/wor1709150114-n1.html

北朝鮮の朝鮮アジア太平洋平和委員会は14日の声明で、日本列島を核兵器で「沈める」と警告するとともに、最近の核実験に対する追加制裁決議を行った国連を破壊して「廃墟と暗黒」にすると威嚇した。

2017年9月14日 / 14:55

米情報機関 北朝鮮ミサイル発射準備を確認

2017年9月14日 10:50

北朝鮮が、潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)の発射管2~3基を備えた、長時間潜行可能な新型の潜水艦開発を進め、建造は8割に達しているとの情報がある、と北朝鮮関係者が明らかにした。北朝鮮の国防部門関係者の情報で、発射したことのない新型のSLBM「北極星3」を搭載する可能性があるという。

2017年9月14日 09時00分

決議は北朝鮮の石油精製品の輸入を年間200万バレルに制限。北朝鮮の繊維輸出を禁止するほか、北朝鮮の貨物船の運営会社が公海上の検査に同意しない場合に同船舶の資産を凍結する権限を各国に付与する。

2017年9月12日 07:19

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