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CureからCareへ。外来・入院に次ぐ「第3の医療」とも言われる在宅医療

病院での医療(=急性期)だけ知っていれば医療を語れる時代が終焉に近づいています。独居の高齢者世帯や高齢者のみの世帯が増加し、急速に後期高齢者人口が増えるなかで、多くの国民が自宅等住み慣れた環境での療養を望んでいることから、できる限り住み慣れた地域で暮らしそして死ぬ時代に。

更新日: 2018年02月15日

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orihoanさん

地域包括ケアシステムの構築がますます重要に

〇独居の高齢者世帯や高齢者のみの世帯が増加し、さらに首都圏をはじめとする都市部において急速に後期高齢者人口が増えることが予測されている。
そのような中、多くの国民が自宅等住み慣れた環境での療養を望んでいることから、できる限り住み慣れた地域で安心して自分らしい生活を実現できる社会を目指す必要 がある。

〇そのためには、介護、医療、住まい、生活支援、予防が一体的に提供される地域包括 ケアシステムを構築することがますます重要となる。

在宅医療が話題になってきていますね。

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在宅医療は地域包括ケアシステムの不可欠の要素

○ 医療ニーズと介護ニーズを併せ持つ高齢者を地域で支えていくためには、居宅等に
おいて提供される訪問診療等の医療(在宅医療)の提供が、地域包括ケアシステムの不
可欠の構成要素となる。
○ 今後 2025 年までに団塊の世代が 75 歳以上となり、地域において疾病や要介護状態に
ある高齢者数が大きく増加することは避けられない状況である。このような中で、在宅
医療の提供を含む包括ケアシステムを日常生活圏域の中でこれまでの生活との継続性
をもって実現するためには、各々のかかりつけ医がその力を在宅医療の分野で十分に発
揮することが重要であり、多くのかかりつけ医の参画を得られるよう、市町村が地域医
師会等と協働することにより、面的な提供体制を整えることを目標とする。

○ また、従来の在宅医療連携拠点事業の主体をはじめ、それぞれの地域で従前から在宅
医療に取り組んでいる医療機関等の豊富な経験は、各地域における事業展開にとって大
変貴重であるので、これらの医療機関等の協力を得られるような体制を考慮することが
望ましい。
「市町村が中心となって介護、医療、住まい、生活支援、予防にわたる支援が包括的
に提供される地域包括ケアシステムの構築を進める」
「経済財政運営と改革の基本方針」(平成 25 年 6 月)
○ 在宅医療は、医師に加え、歯科医師、薬剤師、看護師、リハビリ関係職種等多くの職
種によって提供される。これに介護関係職種を加えた多職種による真に包括的なケアの
ための協働・連携の体制を整えることが必要である。

在宅医療のリアルを勉強するのに最適な本

現代の在宅医療

みなさんは在宅医療という言葉を聞いたことがあるだろうか。これは、患者さんの自宅に医師が訪問して行う医療行為である。 すなわち、在宅医療は、身体の機能が低下し、通院が困難な患者さんに、自宅で医療を提供する。そして、在宅医療は先端の技術を駆使して行う「治す医療」の対極にある。つまり、寝たきり老人や、回復しえない後遺症を負った障害者が、通院困難だが自宅で継続医療を受けたいと思うとき、在宅医療がそれを実現する。また、治癒が困難ながんの患者の場合、多くの人は住み慣れた家に帰りたいと希望する。そのときも、自宅での治療継続を在宅医療は実現する。

日本は超高齢化社会に突入しつつある。高齢になれば、誰でもいくつかの疾患を持ち、次第に身体の能力が低下し、歩いたり、身の回りのことをすることが困難になっていく。つまり、高齢者の身体的障害の多くは、「病気」でもあるが、「老衰」でもある。
 高齢となり、病院などに通院困難となったとき、多くの人たちは、老人病院に入院したり施設入所する。しかし、それらの方々の多くは、自宅で継続的な医療が受けられれば自宅にいられるのである。自宅に介護の手がないために入院や施設に入所している人も多い。
 これらの方は自ら望んで入院や入所しているわけではない。本当は自宅に帰りたい方がたくさんおられることは、私達の経験からも、種々のデータからも、まちがいない。

在宅医療のメリットは住み慣れた環境で療養できること

患者さんにとって在宅医療のいちばんのメリットは、住み慣れた環境で療養ができるという点です。入院治療は他人と生活しなければならない環境のほかに、患者さんの日常生活においてもさまざまな制限を伴います。しかし、自宅などの住み慣れた環境で療養を行うことで、自分らしい普段の生活をすることが可能です。
病院で生活するよりも精神的にも安定するため、入院中は不眠だった患者さんも在宅医療を始めるとよく眠れるようになったり、食欲が増したりするなど治療にもよい効果が期待できます。
また、費用面においても、一般的に入院治療を継続するよりも在宅医療の方が安くなります。

デメリットは家族の負担が大きくなること

一方、在宅医療のデメリットとして、患者の家族の負担が大きくなる点が挙げられます。入院治療では日常のケアを看護師が行いますが、在宅医療の場合は食事や服薬の世話まで家族がサポートしなければならないケースもあります。
また、在宅医療は家族の協力が不可欠です。そのため、ひとり暮らしの高齢者などの場合はどうしても在宅医療を続けるには限界があります。
緊急時の不安が大きい点もデメリットのひとつです。入院治療ではスタッフも機材もそろっているため、緊急時にもすぐに対応することが可能ですが、在宅医療だと迅速な処置が難しくなります。かかりつけ医と連携できる体制で療養することと、24時間対応の訪問看護サービスを活用して、万が一のリスクに備える工夫が求められます。
今後加速する少子高齢化社会には在宅医療が不可欠になってきます。しかし、在宅医療を普及させるためには、在宅医療のデメリットである家族の負担や不安をいかにして減らすかが重要になってくるでしょう。

在宅医療おいてチーム医療の重要性を再確認する

在宅医療にはチーム医療が不可欠です。
医師や看護師などの医療と介護の連携を取ることで在宅生活を送る要介護者とその家族が安心して暮らすことができます。

また在宅生活では重度化を防止する取り組みも必要不可欠であり、リハビリとの連携も重要になってきます。

そのためお互いに定期的にカンファレンスを開催し、情報を共有することが求められています。

在宅や介護施設で生活している要介護者にとって必要な職種は介護職だけではありません。

介護職は日常生活のサポートを行っています。要介護者の最も身近にいる存在になります。

しかし介護職は医療に関する支援には関わることができません。

なぜチームでの関わりが必要なのでしょうか。

介護を始め要介護者に関わる職種は異なる専門性を持ちながら要介護者を始め家族などを支えています。
そして持っている専門性を発揮し、要介護者の自立支援に向けて関わっています。

介護職は要介護者の「いつも」を理解しています。

そのため日常を知っている介護職が「いつもと違う」何かに気が付いた時に看護や他の職種と連携することで要介護者の些細な変化に対応することもできます。

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