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日本のゲーマーが世界に!いよいよ「eスポーツ」が本格始動

日本のeスポーツ市場が整いつつあります。国際大会への出場も行えるようになるようです。

更新日: 2018年02月03日

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■eスポーツとは?

エレクトロニック・スポーツ(英: electronic sports)は、複数のプレイヤーで対戦されるコンピュータゲーム(ビデオゲーム)をスポーツ・競技として捉える際の名称

「eスポーツ(e-sports)」とは、「エレクトロニック・スポーツ」の略で、広義には、電子機器を用いて行う娯楽、競技、スポーツ全般を指す

欧米や韓国では2010年代から定着、大小様々な大会が開催されている。有名どころではの大会では賞金総額が億単位で用意されているところも。

コンピューターゲームやビデオゲームの腕を競う「eスポーツ」がオリンピックのメダル種目になる可能性が高まる

24年のパリ夏季大会を開催する仏オリンピック委員会幹部らもeスポーツに関心を持っている。

2022年アジア競技大会ではeスポーツがメダル種目として登録され、2024年パリオリンピックにおいてもオンラインゲームの採用が検討されている

■以上のような情勢に合わせて、先日、日本にて「eスポーツ連合」が設立された

2月1日、日本国内のeスポーツ普及を推進する新団体「日本eスポーツ連合」の設立が発表された。

日本eスポーツ連合は、日本国内のeスポーツ普及・推進を目指し、3つのeスポーツ団体を統合して2月1日に設立した団体。

3団体を統合し、日本eスポーツ連合を設立することで、JOCに加盟して日本選手の海外派遣を支援する考え

■主な活動内容は?

主な活動内容としては「eスポーツ新興に関する調査、研究、啓発」「eスポーツ競技大会の普及」「大会におけるプロライセンスの発行と大会の認定」「選手育成支援と地位向上」「関係各所との連携

JeSUは、プロライセンスのルール化、競技大会の普及、選手育成などの環境整備を進めていく必要があると判断

今後の活動予定としては,第1回プロライセンス発行大会として「闘会議2018」を2月10日および11日に開催。

■「プロライセンス」を発行するという

同連合が定めるプロライセンスの発行要件は「(連合が定めた)プロゲーマーの定義に誓約していること」「同連合公認大会において公認タイトルの競技で優秀な成績を収めること」「同連合の指定する講習を受けること」の3つ。

プロライセンス制度についての発表も行われた。この制度が整備されると、日本でも景品表示法など法規制にしばられずに高額賞金が払われる大会が開催できるようになる

日本で大会を開く際、景品表示法で事実上制限されている高額賞金を出しやすくするため、同団体が選手にプロライセンスを発行する

プロライセンス:15歳以上で義務教育課程を修了している人 20歳未満は保護者の同意が必要
ジュニアライセンス:13歳以上15歳未満でプロライセンス発行に値する人 高額ではない商品の獲得は可、賞金は不可

すでに国内外で活躍しているプレーヤーに対しても、例外として過去の大会などで優秀な成績を収めている場合は、IPホルダー(ゲームメーカー)の推薦を条件にプロライセンスを発行する

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