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地球温暖化の原因を聞かれた場合なんて答える?原因や現状の対策などのまとめ

現在、地球の温暖化が進んでいると言われています。その原因の1つがエネルギー問題だと指摘されています。そのエネルギー問題をどう考えて、どう解決していけばよいのでしょうか。

更新日: 2018年02月25日

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jonjonpoさん

〇地球の温暖化の原因は?

現在、地球の平均気温は14℃前後ですが、もし大気中に水蒸気、二酸化炭素、メタンなどの温室効果ガスがなければ、マイナス19℃くらいになります。太陽から地球に降り注ぐ光は、地球の大気を素通りして地面を暖め、その地表から放射される熱を温室効果ガスが吸収し大気を暖めているからです。
近年、産業活動が活発になり、二酸化炭素、メタン、さらにはフロン類などの温室効果ガスが大量に排出されて大気中の濃度が高まり熱の吸収が増えた結果、気温が上昇し始めています。これが地球温暖化です。

温室効果ガスとしては、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロン類などがあります。さらに、大気中の水蒸気も大きな温室効果を持つことが知られています。

温室効果ガスの中でも、地球温暖化に最も大きな影響を及ぼしているのは二酸化炭素です。地球温暖化の6割は、二酸化炭素の増加による影響とされています。

二酸化炭素は、近年、私たちが地中から石油、石炭、天然ガスなどの化石燃料を大量に掘り出して燃やしていることに伴い、大気中の濃度が増えてきています。化石燃料は、燃やすと大きなエネルギーを得ることができますが、大量に二酸化炭素を大気中に放出します。化石燃料を燃やすということは、私たち人間が便利で快適な生活をしてエネルギーを大量に消費するようになったことと深く関係しています。

全世界で排出されるCO2は、化石燃料の使用量の増加に比例する形で上昇しており、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)によると、化石燃料を燃やすことで毎年約63億トンものCO2を排出してきたとしています(1989~1998年)。

例えば、自動車などの交通機関の燃料として、工場での燃料として、電気を発電するときの火力発電所での燃料として、暖房用の燃料として化石燃料は燃やされています。

石油は世界の一次エネルギー供給量の40%と大きな比率を占める。これは石油が液体で可搬性に優れることから自動車や航空機など運輸部門では替わるものがないためである。
石油についで使用量が多いのが石炭で、全体の25%を占める。今後の発展途上国の経済発展には不可欠の燃料である。
地球温暖化の原因となる二酸化炭素(CO2)が他の燃料に比べて多く発生するので、利用に当たっては工夫が必要である。

資源はいつまで使い続けられるのか
では石油や石炭、天然ガスといった化石燃料はあとどのくらい利用することができるのでしょうか。
エネルギー資源確認埋蔵量とは、現時点で確認されている経済的、合理的な範囲で採掘可能なそれぞれの資源の埋蔵量を年間の生産量で割ったもので、「このまま使い続けるとあと何年資源を採取できるか」という数字です。
このエネルギー資源確認埋蔵量は、石炭とウランが100年程度、石油、天然ガスは50年ほどと見られています。

今後、新たな油田や鉱山が発見されたり、技術革新によってこの数字が変わっていく可能性はありますが、化石燃料がいつかは尽きてしまう「限りある資源」であることに変わりはありません。

重要なことは、最近の傾向として、30年だろうが50年、100年だろうが、これらは使い切り燃料であり、無くなることは確実であるから、そのための備えが必要という見解が多くなってきたことである。

〇原子力エネルギーと新エネルギー

エネルギーについて考える時、原子力は避ける事が出来ない重要テーマの筈である。
当面、CO2を排出しない利点が、強調されることもあるが、一番の魅力はその永続性である。現在の消費量が続くとして、確かにウランを今の軽水炉で使えば、可採年数60年の存在量であり、石油や天然ガスと変わらない。しかし、海水中に微量含まれるウランを回収すれば、100万年はもつ。そうせずとも、周知のように高速増殖炉を使えば一万年、また地上の太陽、核融合が出来れば、5000万年(海水中のリチウムを使うとして)以上と、人類は永久にエネルギー問題から開放される。

1970年代以降、電気事業からのCO2排出量の推移をみると、25年間で日本の電力需要は3倍に増加したにもかかわらず、CO2の排出量は約2倍の伸びに抑えられています。

これには、原子力発電の大幅な増加によるCO2抑制効果が大きく寄与しています。

スリーマイル島原発事故…アメリカのスリーマイル島原子力発電所で、1979年3月28日に発生した重大な原発事故。故障や人為的ミスが重なり、炉心溶融を起こす過酷事故となった。
チェルノブイリ原発事故…旧ソビエト(現・ウクライナ)で、1986年4月26日に起きた史上最悪の原発事故。福島第一原発事故は今や、これに並ぶ重大事故と言われている。

2011 年 3 月には原発から 30 キロメートル以上も離れた土地まで放射性物質でひどく汚染されてしまった。 しかし、汚染がこの程度におさまっているのは幸運なことだったのだ。

事故発生のすぐあと、原子炉からもっとも激しく放射性物質が漏れていた頃には、福島付近では西風が吹いていて、放射性物質はほとんどすべて海に向かって運ばれていった。 もしこのときに陸に向かう風が吹いていたら、はるかに広い地域がもっともっと激しく汚染されてしまっていたはずだ。 これは想像するだけで怖ろしいことだ。

近年、天然ガスや石油、石炭等の化石燃料に代わる新たなエネルギーとして、再生可能エネルギーが見直されています。
石油や石炭、天然ガスといった有限な資源である化石エネルギーとは違い、太陽光や風力、地熱といった地球資源の一部など自然界に常に存在するエネルギーのことです。その大きな特徴は、「枯渇しない」「どこにでも存在する」「CO2を排出しない(増加させない)」の3点。
具体的な種類:(1)太陽光、(2)風力、(3)水力、(4)地熱、(5)太陽熱、(6)大気中の熱その他の自然界に存在する熱、(7)バイオマス(動植物に由来する有機物) の7種類(施行令第4条)。利用の形態は、電気、熱、燃料製品。

自然エネルギーが大量に導入されると、天候等の影響で出力が大きく変動し、電気が必要なときに足りなくなったり、休日など電気の使用量が少ない時に電気が余ったり、電気の安定供給に問題が生じる可能性があります。
そのため、蓄電池の設置や発電出力の抑制等の対策が必要になります。

太陽光・風力などの自然エネルギーについては、建設費が高く、日照時間等の自然状況に左右されるなどの理由から利用率が低い等の課題があるため、火力発電などの既存のエネルギーと比較すると発電コストが高くなっています。

また、出力が不安定で、地形等の条件から設置できる地点も限られています。

〇省エネルギー社会を実現するための対策

二酸化炭素など温室効果ガスの削減目標を達成するため、国同士あるいは企業間で温室効果ガスの排出量(割当排出単位)を取引する制度、「排出量取引」。
温室効果ガスの排出枠を、国や企業の間で売買すること。企業間の取引制度は、欧州連合(EU)が05年から域内に導入した。政府が各事業所に排出枠を割り当て、排出量が上限に達しない企業と超えそうな企業が過不足分を売買する。上限を超えると罰金。日本は昨年10月から自主的参加で試行が始まった。

日本においても、企業間で排出権取引を行う動きがあります。
日本国内では、環境税のような税金は成立されてはいないものの2005年に自主参加型排出権取引制度が開始され、企業が自主的に参加をし国が補助を行うという方針で進められています。

すでに取引は開始され、参加企業は商社・食品・流通・化学などの大手・中堅企業を中心に行われています。

再生可能エネルギー特別措置法とは?
太陽光発電などの再生可能エネルギーの電力を、一定期間買い取るという法律が定められている事は、売り手側に大きなメリットがある事を意味します。これによって、再生可能エネルギーによる発電ビジネスの推進、拡大が大きなものです。
買い取りに掛かる費用は、国民が電気使用量に応じて負担をする、固定価格買取制度が2012年に施行されていますので、太陽光発電を設置されている方の収入は国民という事になります。

産業用太陽光発電事業者に多くのメリットがあると思われがちな制度ですが、住宅等の余剰売電に対してもこの措置は適応されます。

一般の家庭でも必要なコストの回収の見込みを立てやすくなることで、積極的な再生可能エネルギーの導入を考える事ができます。
売電価格は下がりだしているとは言え、太陽光発電の導入費用は低価格化が進んでいて、まだまだ大きなメリットがある事に変わりありません。

公共交通機関を主とする通勤の実施(「エコ通勤」)
 これは、CO2排出量が少ない公共交通機関など、マイカー以外の方法で通勤をする場合です。これにより、地球温暖化の主要因となっているCO2の排出を大幅に削減し、地球温暖化防止に大きく貢献することができます。
 また同時に利用者が減少している路線バスなどの公共交通機関の利用促進も図ることができるので、最も望ましい通勤方法と言えます。(1人を1km運ぶ場合のCO2排出量は、自動車に比べて鉄道が1/9以下、バスが1/3以下です。)

地球温暖化防止、地域公共交通機関の存続・利用促進のためには、「エコ通勤」が最も望ましい通勤方法と言えます。

自動車は1人を1Km運ぶのに排出するCO2量が、路線バスの3倍以上なので、1日マイカー通勤を控えるだけでも地球温暖化防止にかなりの効果があります。

〇CO2減らすために個人レベルで出来ること 省エネルギーになるような製品を使うようにする

家電製品を買い替えるなら、省エネ効果の高いものを選びましょう。
選ぶ際は、省エネ性能を示した緑色のシールがポイントに。電気料金の目安なども表記されているので、比較・検討し、納得できる製品を購入しましょう。
家電製品の省エネ性能を表示する次の3つのラベルがあります。
・省エネルギーラベル
省エネ法で定められた製品個々の省エネ性能が目標基準を達成しているかを表す
・統一省エネルギーラベル
製品の省エネルギー性能を星の数で表し、併せて、省エネルギーラベルと年間の目安電気料金を表示する
・簡易版統一省エネルギーラベル
製品の省エネルギー性能を省エネルギーラベルと年間の目安電気料金で表示する

なぜ、節電や省エネが必要なのでしょうか?
「電気」は、人々の暮らしを便利で豊かなものにしました。
しかし、発電に使われるエネルギー資源は無限にあるものではありません。
また、発電のために化石燃料を燃やすとCO2が発生し、地球温暖化につながると言われています。

「電気」も、「資源」のひとつと言えます。
無尽蔵に作りだすことはできず、長期的かつ大量に貯めておくことはできません。
必要に応じて必要な量を発電し、大切に使うことが重要ですが、猛暑日など一斉に電気を使ったりしてこの電力の需要と供給のバランスが崩れると、電力不足、さらには大規模停電が発生する恐れがあります。
大規模停電が起こると、わたしたちの日常生活は大きなダメージを受けます。

わたしたちが暮らしの中で協力できることは、一人ひとりがエネルギー使用の無駄を見直して、無理なく節電に取り組むことなのです。

省エネ家電の購入が一番の省エネ

長年使ってきた家族には愛着があってなかなか捨てられないものです。しかし家電の省エネ化は毎年進んでいて、たとえば照明器具は、電球形LEDランプやLEDシーリングライトに交換するだけで、省エネになります。年間の電気代から見てお得な省エネ家電を購入して置き換えることをおすすめします。

省エネ家電製品は、毎月の電気代がグンとおトクになるすぐれものなのです。そうした「省エネ家電製品」選びを手助けするラベル表示、それが「省エネラベル」です。

2000年8月に「省エネルギーラベリング制度」が日本工業規格(JIS)によって導入されました。この制度は、家庭で使用される製品を中心に、省エネ法で定めた省エネ性能の向上を促すための目標基準(トップランナー基準)を達成しているかどうかを製造事業者等がラベル(「省エネルギーラベル」)に表示するもので、製品を選ぶ際の省エネ性能の比較等に役立ちます。
省エネルギーラベルは、カタログや製品本体、包装など、見やすいところに表示されます。

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