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2018年 診療報酬改定情報 及び リハビリテーションの通則をわかりやすく解説

診療報酬改定において様々な事を考える必要がある。ここでは、新入職員にリハビリテーションの約束事を学んでもらうために、簡単にその内容をまとめている

更新日: 2019年08月15日

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この記事は私がまとめました

新人教育の一環として、通則をまとめた。当院は施設基準1なので、他の基準に関して抜けている所もあるので、詳細は原著を確認ください

miyamontaさん

基本情報

↓のPDFが非常によくまとめられていますので、2018年の診療報酬に関してはまず確認してみましょう

リハビリテーション通則

通則は、診療報酬を算定するうえでの基本原則です。
2年毎に改定される点数も大切ですが、最低限押さえておかなければいけない事が通則には書かれています。
セラピストになる人は必ず確認しましょう。

↓ 通則を分かりやすく解説しました。参考にしてください

2、リハで薬剤を使った場合は、点数を合算して請求してください(セラピストにはあまり関係がなさそうです)

3-4 算定可能なもの個別に行う特殊なリハビリテーション料は、その都度、最も近似するリハビリテ ーションとして通知された算定方法により算定治療上有効であると医学的に判断される場合であって、患者1人につき1日6単位(*1日9単位)に限り算定できる

*回復期リハ病棟入院料を算定する患者(実績指数27以上必要)/脳血管疾患等の患者で発症後60日以内/入院中の患者で病棟等において早期歩行、ADLの自立等を目的として、 脳血管疾患等リハ料(I)、運動器リハ料(I)、呼吸器リハ料(I)を算定するもの

5-6.決められた点数を算定してください
直達牽引、観血的、介達牽引、矯正固定、変形機械矯正術、消炎鎮痛等処置、腰部又は胸部固定帯固定、低出力レーザー照射又は肛門処置を併用して実施した場合は、疾患別療法に包括される

*慢性疼痛疾患管理料を算定する患者に対して行った疾患別療法は算定できない

*慢性疼痛疾患管理料(130点)・入院中の患者以外の慢性疼痛に係る疾患を主病とする患者に対して、療養上必要な指導を行った場合に、月1回に限り算定

超訳<療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について>

1.リハビリテーションの目的
➡実用的な日常生活における諸活動の実現

PT:基本的動作能力の回復等
OT:応用的動作 能力、社会的適応能力の回復等
ST:言語聴覚能力の回復等

2.算定可能なもの

個別に行う特殊なリハビリテーション料は、その都度、最も近似するリハビリテ ーションとして通知された算定方法により算定

3.記録全ての患者の機能訓練の内容の要点・実施時刻(開始時刻と終了時刻)の記録を記載

疾患別療法を算定するものは、リハ開始時、及び3月に1回以上患者に対してリハビリテーション実施計画の内容を説明し、診療録にその要点を記載(要交付)

標準算定日数を超えて実施する場合は、継続することとなった日を診療録に記載することと併せ、継続開始日及びその後1回/1月以上リハ計画書を作成し、内容を説明し、診療録にその要点を記載(要交付)

医師は定期的な機能検査等をもとに、その効果判定を行い、別紙様式21から別紙様式21の5までを参考にしたリハビリテーション実施計画を作成する

「計画書」と「リハビリテーション総合計画評価料1・2」の算定に関して

通則とは、別項目ですが‥‥
『計画書』はリハビリテーションを行う上で必ず必要になる書類です。
一方、『リハビリテーション総合計画評価料1・2』は、多職種で総合的に計画を立てアプローチを行った場合に算定できる加算項目になります。

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