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いったいなぜ…世界規模で「パイロット不足」が深刻だった

航空業界では今、深刻なパイロット不足に直面しています。果たしてその理由とは?

更新日: 2018年06月14日

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ppp_comさん

■世界中の航空業界が深刻な「人手不足」に陥っている

今、日本内外を問わず、航空需要の高まりに比例してパイロットの需要が高まっています

■もちろん日本国内も例外ではなく…

国土交通省は2022年に必要なパイロットの数を6700~7300人と予測している

現状いるパイロットは5700人足らずで、定年退職による自然減も考慮すると、新たに年間200〜300人の確保が必要とされている

今後、数十年間にわたり旅客機は、中小型機を中心に年間1000機を超えるペースで増えると予測されていますが、その航空需要の高まりに対してパイロットの供給がまったく間に合っていない

■パイロット不足による運休も発生している

これまでにもピーチ・アビエーション、バニラエアが「パイロットが足りない」「パイロットが病欠」等の理由で、運航を取りやめてきました

北海道を拠点とするAIRDOが昨年11月に続き、2月にも新千歳-羽田間で運休を余儀なくされた

■今、航空業界に何が起きているのか?

LCCの増加に伴うパイロット争奪戦

LCCの隆盛は世界中の航空需要を拡大させ、飛行機を庶民の足にした

主に2000年代に入ってから世界的にLCCが急成長を遂げ、パイロットの需要が急速に高まった

業界全体がパイロット不足に陥る一方、パイロットの需要は年々増大している

飛行機の需要増加

国際民間航空機構の統計によれば2030年、国際的にパイロットの必要数は現在の2倍以上、アジア太平洋地域に限定すれば、現在の4.5倍も必要になると予測されている

本を含めたアジアで中・小型飛行機の数が爆発的に増えているため、パイロットの育成スピードが全然追いつかない

パイロットの年齢と定年問題

日本航空(JAL)と全日空(ANA)を筆頭に、国内航空会社のパイロットの年齢は40代後半から50代前半に偏っている

彼らが定年を迎える2030年ごろ、日本の空が機能不全に陥ると危惧されています

他国からの引き抜きも懸念されている

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