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この記事は私がまとめました

人気の電子タバコ!!意外と知らない健康被害があるらしい!!

nikominさん

◆紙タバコにかわる、流行りの「電子タバコ」とは

現在、欧米をはじめ世界中でブームを巻き起こしている電子タバコ。

日本でもニュース番組やバラエティー番組などで多く紹介しています。
あなたの周りでも紙タバコから電子タバコに変えた人が多いはず!

◆「電子タバコ」が人気な理由

電子タバコはニコチンもタールもないし、ニオイも良いし味も美味しいらしい!
 タバコ吸った事ないけど興味ある!

タバコの悪臭、ヤニが気になる、健康にも気を使いたい。
でもタバコを嗜好品としてオシャレに楽しみたい。

電子タバコは水蒸気を吸うため、タバコの有害物質とされているタールを含んでいません。副流煙の心配もないため周りにも迷惑をかけにくい商品です。

◆そんな人気の「電子タバコ」安全神話が崩壊?

電子タバコなら大丈夫って思ってたけど・・・。
安全神話が崩壊?
健康被害が急増しています。

「これまでのタバコよりも健康リスクが少ない」「受動喫煙の危険性もない」、あるいは、煙がない/見えにくいのをいいことに「禁煙エリアでも吸える」しかし、それは「都市伝説」みたいなもので、どれも科学的根拠はない。しかもここへきて、各国の専門筋が有害警告を鳴らし始め、愛好派は追い詰められている。

日本呼吸器学会は公式ホームページ上にて、「健康に悪影響がもたらされる可能性があるため、使用は推奨できない」とする見解を発表しました。

厚生労働者が公開したデーターでは電子タバコ蒸気に発がん性物質を見つけた事が確認されました。

ロンドン大学の研究結果が示すとおり、健康への害は通常の火を使うタバコに比べて低いだけで無害と言うわけではありません。

米国では過去1年、電子たばこに関連するやけどや呼吸器疾患、心血管障害などの健康被害件数が急増していることが明らかになりました。

米食品医薬品局(FDA)には電子タバコによる健康被害のクレームが急増しています。
内容は頭痛、咳、めまい、喉の痛み、鼻血、胸痛、アレルギー反応などの症状です。

◆意外と知らない電子タバコから検出される危険な成分とは

紙タバコより健康被害が少ないと言われていますが、データ不足や完全にないわけでなく健康被害ゼロでは無い!

日本呼吸器学会加熱式たばこの主流煙(使用者が吸い込む煙)の中には、従来のたばことほぼ同じレベルのニコチンや、揮発性化合物(アクロレイン、ホルムアルデヒド)などの有害物質が含まれるとする研究結果を紹介している。

国民健康センターの発表情報によれば、電子タバコのカートリッジの液体には、有害な物質が検出されたとの報告があります。

それは、電子タバコのすべての銘柄で発見されました。

なお、日本国内で販売されている銘柄はニコチンを含まない主旨を表示していても、ニコチンが検出されたことがあります。

◆世界で相次いで規制が始まっている!?

北アメリカでは、各州でタバコに対する規制を設けており、ニコチン入りの電子タバコも既存のタバコと同様に規制の対象となっています。
多くの州では、未成年への販売や公共の場での使用を禁止しており、ニューヨーク市ではニコチンを含まない電子タバコについても規制対象となっています。

中央アメリカを見ると、コスタリカでは従来のタバコと同等の規制を受け、公共の場での使用は制限されています。

南アメリカでは、ブラジルが電子タバコの製造・輸入・販売が全面的に禁止で、従来のタバコに関しても公共施設のほかすべての飲食店で喫煙禁止となっています。

ウルグアイやメキシコ、アルゼンチンでも電子タバコは禁止されています。一方、コロンビアでは未成年への販売を禁止するなどの部分規制にとどまっています。

EU全体ではニコチン濃度の上限を20mg/mlと規制するほか、各国で独自の規制を行っていますが、たとえば、スペインではまったく規制をしていない一方でイタリアでは16歳未満への販売が禁止されているなど、対応にはばらつきがあります。

イギリスでは、ブラジル同様、公共施設のほかすべての飲食店で喫煙禁止ですが、20人に1人が電子タバコ(ベイプ)を吸っているといわれています。

東欧は、そもそも喫煙率が高いのですが、電子タバコに対する規制もゆるい傾向が見られます。
フィンランドでは、ベイプ本体とニコチンの含まれていないリキッドの販売・購入が許可されていますし、オーストリアではニコチン入りのリキッドも許可されています。

南アフリカでこそ「ニコチンが含まれていないものに限る」といった部分的な許可制となっているものの、大手のタバコメーカーは先進国の規制強化を受けて、今後の喫煙者増加が見込めるアフリカ圏へとターゲットをシフトさせており、規制を強化したいアフリカ各国の政府と全面的に争う姿勢を見せています。

こういった影響か、アフリカの多くの国で規制が遅れており、喫煙者数は増加傾向にあります。

中国、韓国、台湾、シンガポールでは全面的に禁止、香港と日本ではニコチンが含まれていないものなど部分的に許可など、国によってばらつきはあるものの、一部でも禁止する国が多いようです。
ただ、台湾では、電子タバコの製造・輸入・販売とも禁止していますが、露天やオンラインでの違法販売が横行しており、簡単に手に入れられるという実態があります。

オセアニアを見てみると、オーストラリア、ニュージーランドでは、ニコチンを含む電子タバコは医薬品として規制対象となっています。

◆厚生労働省の電子タバコ規制

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