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かって国際都市神戸を拠点に世界を席捲した総合商社の鈴木商店がありました。その鈴木商店の軌跡をまとめてみました。

ezurerikiさん

鈴木商店

かつて存在(登記上は現存)した日本の財閥、商社。樟脳、砂糖貿易商として世界的な拠点網を確立するとともに、製糖・製粉・製鋼・タバコ・ビールなどの事業を展開。さらに保険・海運・造船などの分野にも進出し、ロンドン・バルティック取引所で日本企業として2番目のメンバーとなる。

鈴木商店の子会社の1つ、日本商業会社は岩井産業と合併し日商岩井へ、更にニチメンと合併し現在の双日のルーツの一つでもある。

バルチック海運取引所

バルチック海運取引所(バルチックかいうんとりひきじょ、Baltic Exchange)は、イギリスのロンドンにある海運取引所。単にバルチック取引所とも呼ばれ、海運市況情報の提供やブローカー業務、紛争処理などを行っている。

鈴木商店の創業期

明治7年、兵庫の弁天浜に川越藩の鈴木岩治郎が、当時番頭をしていた辰巳屋ののれんわけで鈴木商店を開業する。

1886年(明治19年)、のちに鈴木商店を支える金子直吉が鈴木商店に丁稚奉公に入る。順調に売上を伸ばし神戸八大貿易商の一つに数えられるようになる。しかし、1894年(明治27年)に鈴木岩治郎が死去。廃業の提案をよそに夫人の鈴木よね(米)[1]が金子直吉と柳田富士松の両番頭に委任し事業を継続する。その直後、金子は樟脳の取引で損失を出す。しかし、鈴木よねはそのままの体制で経営を続ける。

鈴木商店を描いたドラマ「お家さん」

双日

社名は、母体がニチメン(日綿實業)、日商岩井という、ともに「日」を頭文字とする商社2社であったことに由来する(詳細は沿革を参照)。三菱東京UFJ銀行(旧三和銀行→旧UFJ銀行)を主力取引銀行とするため、三和グループに属する。ただし、前身企業の日商岩井は三和グループの企業が加盟する三水会・みどり会と第一勧銀グループに重複加盟していた。現在、大輪会にも所属していて、りそな銀行とも親密である。

かつては十大商社(三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、日商岩井、トーメン、ニチメン、兼松、安宅産業)の一角を占めた。 ロゴマークは、双日の双の漢字を模している。大手商社の中でも非資源事業に注力している点が特徴的で、過去10年間で6,500億円以上の投資の結果、現在収益の74%を占める。

金子直吉

金子 直吉(かねこ なおきち、慶応2年6月13日(1866年7月24日) - 昭和19年(1944年)2月27日)は日本の実業家。丁稚奉公から身を起こし、鈴木商店の「大番頭」として大正時代には三井財閥、住友財閥、三菱財閥をしのぐ規模の企業グループに拡大させ財界のナポレオンともいわれた[1]。

鈴木商店創業期の続き

1899年(明治32年)、後藤新平台湾総督府民政長官が目指す樟脳の総督府専売に反対する業者らの団結を、鈴木商店(金子直吉)が切り崩した功績を認められて、台湾樟脳油の販売権を獲得。
1902年(明治35年)、出資金50万円を以て合名会社鈴木商店へ組織変更(これまで個人商店だった)。
1903年(明治36年)、辰巳屋との協同出資で、大里(現・北九州市門司区)に大里製糖所を設立。
1905年(明治38年)、神戸製鋼所の前身の小林製鋼所を買収する。
1906年(明治39年)、ミカドホテル新館を取得し、本店を栄町通から相生町に移転する(1918年米騒動の際に焼き討ちの標的となった建物)。
1907年(明治40年)、大里製糖所を大日本製糖に売却し、見返りに砂糖の一手販売権を取得する。
1911年(明治44年)、大里に大里製粉所を設立。

出典https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%88%B4%E6%9C%A8%E5%95%86%E5%BA%97

大正時代には、下記の会社を次々と買収。

1915年(大正4年) 播磨造船所、日本金属工業、南洋製糖他
1916年(大正5年) 帝国染料他
1917年(大正6年) 大田川水電、浪華倉庫、南朝鮮鉄道、信越電力他
1918年(大正7年) 日本冶金工業、旭石油、東洋マッチ、帝国樟脳他
1919年(大正8年) 帝国炭素、国際汽船他
1920年(大正9年) 帝人(旧帝国人造絹糸)、新日本火災保険他

日本金属工業

かつて存在した日本の鉄鋼メーカー。

2012年10月に日新製鋼と経営統合し日新製鋼ホールディングスの完全子会社となったが、2014年4月1日に日新製鋼ホールディングス及び日新製鋼と合併し、解散した。

日本冶金工業

日本冶金工業株式会社(にっぽんやきんこうぎょう、英文表記:Nippon Yakin Kogyo Co.,Ltd.)は、東京都中央区京橋1丁目に本社をおく、東証1部上場のステンレス素材メーカー(鉄鋼メーカー)である。

帝人

帝人株式会社(ていじん、英:Teijin Limited)は、本店、本社を大阪市北区に置く、日本の繊維事業者。帝人グループの中核企業であり、事業持株会社である。

UFJグループで、みどり会構成企業の一つであり、かつては宇部興産、日立造船と共に「三和御三家」と呼ばれていた。

鈴木商店の絶頂期

第一次世界大戦の勃発で鈴木商店は飛躍する

大正3年、第一次世界大戦が始まる。当時、戦争はすぐに終結し戦争被害による影響で物価が下がるというのが大方の見方であった。鈴木商店は海外電報を駆使して戦況を集め物価は高騰するとよみ、世界中で投機的な買い付けを行う。

鉄、小麦、船などについて日本を介さない三国間貿易を始めるなど(ちなみにこの三国間貿易を手がけたのが、当時ロンドン支店勤務だった高畑誠一である)、独創的な手法で売り上げが急拡大する。この頃、金子直吉はロンドン支店宛ての手紙の中で『この戦乱を利用して大儲けをなし、三井、三菱を圧倒するか、あるいはその二つと並んで天下を三分する』と記している[2][3]。

大正8年 - 大正9年の全盛時代、鈴木商店の売上げは16億円(当時の新入社員の初任給が70円、また当時の日本のGNPの約一割)に達した。この額は三井物産や三菱商事を遥かに上回っていた。また、当時のスエズ運河を通過する船の一割は鈴木商店所有といわれた。第一次世界大戦での塹壕の土嚢には鈴木商店のロゴ(菱形にSUZUKIの略記「SZK」)の入った小麦袋が大量に使われたという。この資金を提供していたのは台湾銀行であった。

大正7年7月23日から始まった米騒動の際に大阪朝日新聞は、鈴木商店は米の買い占めを行っている悪徳業者であると攻撃した。これにより、鈴木商店は米価の高騰に苦しむ民衆の反感を買い、同年8月12日に焼き打ちされた。この事件を再調査した城山三郎は、当時の鈴木商店が米を買い占めていた事実はなく、焼き打ちは大阪朝日新聞が事実無根の捏造報道を行って米騒動を煽ったことによる「風評被害」であり、鈴木商店と対立していた三井と朝日の「共同謀議」という仮説を立て、ノンフィクション小説『鼠 鈴木商店焼打ち事件』として発表している。

出典https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%88%B4%E6%9C%A8%E5%95%86%E5%BA%97

鈴木商店焼き打ち事件を描いた小説「鼠」

台湾銀行

日本統治時代の台湾銀行とは、1897年(明治30年)3月に公布された「台湾銀行法」によって1899年(明治32年)6月に設置された、台湾の貨幣(台幣)の発行権を持つ特殊銀行であるとともに、日本統治時代の台湾における最大の商業銀行である。創立時の資本金は500万円であったが、1910年(明治43年)、1915年(大正4年)、1918年(大正7年)、1919年(大正8年)と増資され、最終的には6,000万円に達した。本店は台北市におかれ、支店数31、出張所1を有した。

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