1. まとめトップ
  2. ニュース・ゴシップ

若者ユーザー離れに対策!フェイスブックが「出会い系」機能を充実

フェイスブックでは若者離れが進んでいる。ユーザー減少に歯止めをかけるため、2019年にはステルス告白(Secret Crush)機能を追加する。仮想通貨サービスを開始すると報道されている。

更新日: 2019年05月05日

9 お気に入り 16683 view
お気に入り追加

この記事は私がまとめました

wappameshiさん

フェイスブックの若者離れが進む

米国では若者のユーザー数が減っている。

このほど米エジソン・リサーチが行った調査によると、フェイスブックの米国利用者数は減少が続いている。とりわけ若年層でこの傾向が顕著だと、同社は分析している。

しかし、昨年はこの数値が62%となり、今年1~2月に行った最新調査では、61%に低下した。その具体的な人数は、1億7200万人。2017年時点から1500万人減少した。

12~34才の年齢層に限定して見ると状況は悪化する。2017年時点で79%あった利用者数比率は、昨年67%に、今年は62%に低下。この年齢層の利用者は、2017年から1700万人減少し、6500万人となった。

35~54才の利用者も2017年時点の72%から69%へと低下。
55才以上が49%から53%へと上昇していた。

アプリを削除した若者も多い

2018年に米調査機関のPew Research Centerが約3400人のユーザーを対象に行なった調査

Facebookユーザーの約42%が過去1年のうちにFacebookを一時的に利用しないことがあったと回答したほか、さらに約26%は過去1年のうちに同アプリをアンインストールしたことがあるという。

18~29歳のユーザーに限ってはアンインストールした割合は44%に跳ね上がるとのことで、いわゆる「若者のFacebook離れ」が顕著に見て取れる結果になっている。

個人情報流出という逆風も吹いている

フェイスブックは2週間前に発覚したセキュリティ侵害事件で、数千万人のユーザーの機密情報がハッカーによって盗み出されたことを認めた。

フェイスブックがブログ記事で発表した情報によると、ハッキングの影響を受けるユーザーは、(当初発表された)5000万人には達しないものの、3000万人に及ぶという。

しかも、うち1400万件は、信仰している宗教や出身地、職場などの詳細な情報の流出を含むものだった。

2018年にデート機能「Facebook Dating」を追加すると発表した

日本では提供されていない機能。

ザッカーバーグ氏は「Facebook Datingは単にユーザー同士をマッチングするだけのサービスではなく、長期的なパートナーシップを構築することを目的にしている」と語っており、

Facebook Datingは単に相性が良いと考えられる2人をマッチングさせるのではなく、夫婦関係のような、より信頼できるパートナーを得るためのサービスにすることを目的としているようです。

2019年にステルス告白(Secret Crush)機能を追加

i might start being active on facebook again since it got new face plus "secret crush" has been released #F8 pic.twitter.com/XdWgjgYNsR

Facebookが、毎年恒例の開発者向けカンファレンス F8 にて、2018年に開始した出会い機能Facebook Datingの機能強化について発表。

今回、Facebookならではの機能が、『Secret Crush』という密かに告白ができる『ステルスな告白機能』である。

好意を送信しても「片想い」状態の場合は相手に表示されない。相手も自分に好意を持っていて好意を送信し返してきたときに始めて双方に通知され、メッセージ交換が可能になる。

Facebook Datingでは最大限9人の友だちにCrushという「いいね!」式のリアクションを送れる。

現在は、南米や東南アジアの5カ国で実験的運用が行われているが、新たに14カ国が追加され19カ国でFacebook Datingがスタートすることも発表された。米国も今年中にカバーされるという。

Secret Crushのような仕組みで懸念されるのは、マッチを成立させようと友だちを大量に追加、即削除してスパム状態が作られてしまうことだ。これを防ぐためにFacebookでは9人という上限に達した後は1日に1人しか入れ替えができないようにしている。

仮想通貨事業に参入するという噂

アメリカのフェイスブックが仮想通貨事業に参入する準備を進めているとアメリカの有力紙、ウォールストリート・ジャーナルが報じました。

1 2