1. まとめトップ

ヘッジファンドダイレクトはハーバードや富裕層の投資戦略!

ハーバード大学や超富裕層がおこなっている投資運用ヘッジファンド。世界の優良ファンドを活用した資産運用ができるヘッジファンドダイレクトについてまとめました。

更新日: 2019年05月20日

1 お気に入り 617 view
お気に入り追加

この記事は私がまとめました

ヘッジファンドダイレクト株式会社とは!?

世界10万本以上のファンドデータベースから独自アルゴリズムで最適なファンドを選別、中立的な立場から投資家に助言を行うフィンテック企業ヘッジファンドダイレクト株式会社は、2008年の創業以来、投資助言契約額累計928.7億円以上(2018年12月末現在)の実績を有し、海外ファンドを専門とする個人投資家向け投資助言会社として業界最大手です。約1000万円から海外著名ヘッジファンドに投資を希望する富裕層を中心に、数千名のお客様に支持されています(顧客リピート率96.5%)。

ヘッジファンドダイレクトの社長は「高岡壮一郎」氏

三井物産株式会社でM&A・新規事業開発に従事後、2005年にあゆみトラスト グループを創業。ゆかしウェルスメディア株式会社、ヘッジファンドダイレクト株式会社等のグループ各社の代表取締役社長を務める。フィンテック領域にて富裕層向け金融事業・メディア事業を行う。海外で証券会社を経営する等、グローバル金融の経験を有する。

世界10万本以上のファンドデータベースを基に中立的な立場から投資助言を行うフィンテック企業の創業者が、現代の富裕層にとって合理的で最良な投資戦略とは何かを、資産運用業界の進化と個人投資家の環境変化をふまえ、実証データやファクト、学術的な投資理論を裏付けとして解き明かす書籍。

投資家目線での金融機関・商品・サービスの実名評価や、ハーバード大学基金や海外の超富裕層に支持されているヘッジファンドを活用した資産運用を日本の個人投資家が実践するためのノウハウが掲載されている。ローリスク・ハイリターンの有利な資産運用をしたい方に役立つ内容。

なぜ、ハーバード大学や超富裕層はヘッジファンドで資産運用するのか?

ハーバード大学や超富裕層はヘッジファンドで資産運用しています。その理由は以下のとおりです。

理由①:リーマンショック時でも利益を出せたから

世界の成功者や富裕層が投資をする「ヘッジファンド」は、相場に左右されない「絶対収益」を獲得する為にリスクをコントロールしながら運用することで、金融危機時にも高いパフォーマンスを達成しました。

一般的な投資指南として、マスコミに出る評論家や、個人投資家向けの投資の教科書では「国際分散投資」を第一に勧められます。

しかし、この方法で多大な損失を蒙った個人投資家が多いのが現実です。「国際分散投資」とは、概ね、相場に身を任せるだけなので、リーマンショックのような世界的な金融危機が起こると、世界の株式・不動産・コモディティ等、あらゆる資産(アセットクラス)が暴落する現実があります。

具体的には、リーンマンショック時には、世界株式、不動産、金属、原油など軒並み下落しました。

国際分散投資は、あらゆる資産が暴落する金融危機時には無力です。そこで、世界の富裕層や成功者は、「世界的な金融危機でも暴落しなかった実績のあるヘッジファンド」に投資することで、次の金融危機に備え自分の財産を守るようになりました。

理由②:世界トップクラスのエリート集団に任せたいから

ヘッジファンド年収ランキングで2年連続1位を獲得。
その年収は3500億円。

同じく2位は、スティーブ・コーエン氏で2,400億円、3位はジョン・ポールソン氏で2,300億円、10位のレイモンド・ダリオ氏の600億円と続きます。

日本に先んじること40年、アメリカ社会のトップエリート(ハーバード大やエール大卒)は金融業界の起業家集団であるヘッジファンド業界に集まり、その中で切磋琢磨しながら運用スキルを磨いてきました。日本で起業や投資分野に集まり出したのはここ10年に過ぎず、日本の金融業界は周回遅れですから、日本人の一般的な感覚ではヘッジファンド業界をなかなか理解できず、単なる怪しい世界に見えるかもしれません。しかし結局のところ、グローバル化した自由な資本主義社会では、このような年収数千億円のヘッジファンド・マネージャーの元や、ヘッジファンド業界の元に、まるで水が自然に流れるように世界中から貴重な情報が集まり、勝ち組は益々勝ち組になっていく現実があります。

世界の富裕層や機関投資家、成功者らは、高い手数料を払ってでも「実績のある本物のプロ」に任すことで、時間を節約しながら、お金を増やすことを合理的に選択しているのです。つまりお金でお金と時間を買い、自分のお金を増やすというわけです。

※ちなみに、債務超過になった東芝に投資したのもヘッジファンド達

2017年11月、債務超過となった東芝に投資をしたのは、ヘッジファンド達だった。
 今回の東芝に限らず、これまでも多くのヘッジファンドが日本企業に投資をしてきた。ソニー、西武ホールディングス、任天堂など、その数は多数に上る。

「モノ言う株主」と呼ばれた村上ファンドの元社員が立ち上げたヘッジファンドが、東芝の株を3万2000以上保有することを決定するなど、投資の世界において「ヘッジファンド」の存在感は増している。

理由③:リスクを減らしたいから

世界の富裕層や年金基金など機関投資家は、ポートフォリオの中に「株や債券と異なる値動きをするアセットクラス」をポートフォリオに入れて、リスクをヘッジ(回避)します。

これはノーベル経済学賞を受賞した理論に則り、「ヘッジファンド」を自身のポートフォリオの一部に加えることで、「リスクを抑えながら、リターンを目指す」ことができるからです。そのため、知的で合理的な投資家(機関投資家や富裕層)はこぞってヘッジファンドを買いたがり、世界のヘッジファンドの残高は10年前のおよそ3倍の200兆円規模に拡大、日本の国家予算の倍以上の規模になりました。

ヘッジファンドダイレクトではどのような「一流ヘッジファンド」を紹介してもらえるのか?

1 2 3