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日本だけじゃなかった…世界の若者の性交渉が減ってるのはなぜ?

若者世代を中心にセックス離れが叫ばれている。少子化している日本はもちろん、イギリスやアメリカでも性交渉をしない人が増えている。その理由が現代をあらわしているようです。

更新日: 2019年05月15日

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世界中の若者が性交渉しなくなっているのはなぜ?

nyokikeさん

▼21世紀のイギリスのカップルの間でセックス離れが進行している

21世紀に入って英国ではカップル間の性交渉が激減しており、週に少なくとも1回セックスするカップルは50%に満たないとの研究結果が7日、英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル(BMJ)に発表された。

調査論文は、イギリスで定期的に行われている「性生活およびライフスタイル」に関する大規模な統計調査「Natsal」のうち、1990年に実施された16~59歳の成人1万8876人を対象にした調査「Natsals 1」、2000年に実施された16~44歳の成人1万2110人を対象にした調査「Natsals 2」、そして2010年9月から2012年8月までの期間に16~74歳の成人1万5162人を対象に行われた「Natsals 3」の3つを分析したものです。

すると、2001年から2012年の間に、英国人カップルの性活動が全体的に落ち込んでいることが分かった。特に、25歳以上の既婚カップルや同棲カップルで著しい減少がみられたという。

調査の直前の1か月間にセックスをしなかったという回答者は、女性では2001年には23%だったのが2012年には29.3%に、男性では26%から29.2%に増加していた。

一方、直前の1か月間に10回以上セックスしたという回答者は、女性では20.6%から13.2%に、男性では20.2%から14.4%に減少していた。

加えて、追跡調査の結果から、複数の性別・年齢層の中だと、「25歳以降の既婚または未婚の男性」が最も性行為の回数を急激に減少させるそうです。

▼ソーシャルメディアの普及や所得が原因?他の高所得国でも見られる傾向です

報告される性行為の回数は減少しているものの、性行為自体を好む人の数は増加しており、「身体的および精神的健康状態が優れている人」および「正社員」、「高い収入を持つ人」が特に頻繁に性行為を行っているとのことです。

なお、同様の分析結果、つまりは過去数年間で性行為回数が減少していることが、アメリカ・オーストラリア・フィンランド・日本を含む高所得国でも報告されています。

研究チームは、この傾向の原因は今回の研究だけでは分からないと強調しつつ、最も減少の著しかったグループの年齢や結婚歴から見て、ストレスや、ソーシャルメディアの普及で対面コミュニケーションが減ったこと、2008年の世界金融危機とその後の長引く不況の影響などが相まった結果ではないかと指摘している。

・定期的な性行為は人生を良質にしてくれるそうです

性行為は一般的に意図しない妊娠や感染症、性機能障害を引き起こすなど有害な影響を懸念されるケースが多いですが、定期的に性行為を行うことは、健康、幸福、クオリティ・オブ・ライフに有益でもあります。

そして、今回発表された論文でも、性的に活発な人は「体調がよく、幸福で、より良い認知機能と長い平均余命を持っている」と示されたとのこと。

▼以前話題になった「日本の若者のセックス離れ」

英BBCが7月、日本の若者のセックス離れをテーマにした「Sexless in Japan」という動画を公開した。アニメの影響で異性に興味がない若者が増えている、という内容で、フェイスブック上などで300万回以上も再生され、海外ネットユーザーから多数の反響が寄せられている。

2017年の記事

動画に登場した24歳女性も「性欲より食欲、睡眠欲の方が大きい。自分にとって(セックスは)必要なものだと思わない」と語る。全体的に、他人との深い関係性を拒絶する日本の若者たち、という構成になっている。

現在は価値観が多様化していますし、他にも楽しいことがたくさんありますから、わざわざ面倒なセックスなんてしたくない、というのが若者の本音なのかもしれません。あるいは、バーチャル・リアリティの世界でしか人を愛せない若者が増えているのかもしれません。

・その後、出産・育児をする世帯への経済的支援の影響で出生率は回復

性感染症も、人工妊娠中絶も、減っていること自体は悪いことではありません。事実、性教育関係者の間では、これらの結果を「避妊やコンドームの使用に関する教育がうまくいっている証拠だ」と評価する声すらあります。

しかし、コンドームの出荷数は近年、激減しています。厚生労働省が発表している薬事工業生産動態統計のデータによれば、2000年には341万8000グロス(注・1グロスは144個)が1年間に出荷されましたが、2011年には199万9000グロスと、実に4割も減っているのです。

2005年の「1.26ショック」から10年あまりが経ち、昨年の合計特殊出生率は1.44まで回復しています。2005年と現在で何が変わったのかというと、出産・育児をする世帯への経済的支援が向上したことが挙げられます。

2005年当時、健康保険から支出される「出産育児一時金」は子供ひとりあたり38万円でしたが、2009年10月以降は42万円に引き上げられました。42万円あれば、健康保険に加入している人なら、ほとんどの場合で出産時の自己負担が必要なくなります。

▼アメリカでも進む「セックス離れ」 原因は「情報過多」?

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