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サプリじゃなくてアプリが保険適用に!ITの進化がとんでもないことになっている

これまで保険適用とされてきたのは薬でしたが、この度ニコチン依存治療アプリが開発・発売されようとしている。また、従来の薬による治療ではなく、アプリを使って生活習慣そのものを変えて病気の改善を図るようなトレンドになってきつつあるようだ。

更新日: 2019年06月04日

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これまで保険適用とされてきたのは薬でしたが、この度ニコチン依存治療アプリが開発・発売されようとしている。また、従来の薬による治療ではなく、アプリを使って生活習慣そのものを変えて病気の改善を図るようなトレンドになってきつつあるようだ。

sasaoka15さん

医療ベンチャー・キュア・アップの取り組み

医療ベンチャーのキュア・アップ(東京都中央区)は30日、開発中のニコチン依存症治療アプリについて、厚生労働省所管の新薬や医療機器の有効性を審査する医薬品医療機器総合機構(PMDA)に薬事申請したことを明らかにした。

禁煙アプリの効果は!?

禁煙外来での標準治療だけを行った患者と、標準治療と治療アプリを併用した患者では、併用患者のほうが治療開始12週間での完全禁煙継続率が29.6%、24週間でも27.1%も高かったのだ。

医薬品では12週での継続率の上乗せは25.9%だが、24週だとプラセボ群に対して8.2%ほどしか継続率の上乗せがないという結果もあり、治療アプリを活用した新たな治療法の臨床的な意義は大きい。

治療アプリのここがすごい!~糖尿病治療の場合~

糖尿病の自己管理で昔からよく行われてきたのが、患者に血糖値、自己注射、服薬、食事、運動などの細かい記録(日誌)をつけさせて、それを来院時に医師や専門看護師がチェックすることで在宅時の情報を把握し、指導を行うというやり方である。

治療アプリでも同じことをするが、紙ではなく、患者が毎日、スマホアプリに測定値や服薬や食事などのデータを入力し、その日々の記録が「ログ」として蓄積されていく。

治療アプリは患者と医師の双方から得たデータをもとに独自の解析処理を行い、医学的な根拠(エビデンス)に基づいた治療ガイダンスを患者のスマホに送る。

つまり治療アプリが、多忙な医師に代わって指示を出して、患者の生活習慣の改善を指導するというわけだ。

たとえば、患者にとって、通院する日以外は心理的に中だるみになりがちだったが、患者に個別化されたタイミングで行動変容を促す治療介入が行われることで、たとえば「自己管理を続けよう」といった意欲が維持される。そうなれば当然、治療の効果が上がる。

一方の医師にとっては治療アプリは患者の日々の記録や、行った治療ガイダンスの情報を共有したり、医学的な助言のような「診療サポート」を行ったりする。

来院時、医師はそれをもとにより患者に的確な治療や指導ができる。生活実態や患者の日々の体調、病気の状態に合わせて、リアルタイムの個別対応が可能になるのである。

世界のトレンドはどうなっているのか!?

世界初の治療アプリは、アメリカでの治験でその治療効果が実証され、2010年にFDA(アメリカ食品医薬品局)から承認された「BlueStar」(ウエルドック社)だった。糖尿病患者の治療を手助けする治療補助アプリで、大手保険会社から医療保険の適用が認められている。

2017年9月にはピア・セラピューティクス社のアルコール依存症、薬物依存症の治療アプリが新たに承認された。

それ以外にも「高血圧症」「うつ病(行動療法)」「統合失調症」「肺がん」などさまざまな病気に対応した治療アプリが開発されている。

世界の製薬大手がアプリやウエアラブル端末を使った治療や健康管理事業に参入し始めているほか、英国では国を挙げてデジタルヘルスケア振興を進める。

米のリサーチ会社、グローバル・マーケット・インサイツによると日本のデジタルヘルスケア市場は、2017年で30億ドルだったのに対して、24年には201億ドルに拡大すると予測している。

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