近年相次ぐ大規模な災害
8月の九州北部豪雨、9月上旬に関東広域を襲った台風15号など、2019年も甚大な被害をもたらす自然災害が相次いでいる。
大型の台風19号は日本列島に大きな傷跡を残し、停電や断水のほか、死者や行方不明者が多数出る事態となった。
もともと日本は、世界的にみても災害多発国として知られる。
南海トラフ
政府の地震調査委員会は、日本周辺の海底や全国の活断層で想定される地震の発生確率について、毎年1月1日の時点で計算し公表
このうち、南海トラフで想定されるマグニチュード8から9の巨大地震については、今後30年以内に発生する確率は、これまで「70%程度」でしたが今回の公表で「70%から80%」に引き上げられました。
南海トラフ地震は大津波を伴う地震が特徴で、最悪の場合、死者は東日本大震災の約17倍に上る約32万3000人が想定されている。
日本はどこ住んでいても、被害が起こりうるから、今は普通に暮らせているけど、未来はどうなるかわからない。 『南海トラフ』という言葉も聞くし、大規模な被害が出ると予想されているから、油断は決してできない。 普段から、いつ災害が起きても対応できるように準備と対策は考えておくことは大事!
北海道の根室沖
国の地震調査研究推進本部によると、根室沖では今後30年以内にM7.8~M8.5程度の地震が70%程度の確率で起きるとしています。
根室沖では、過去およそ170年間にマグニチュード7.4以上の地震が3回起きていて、このうち、昭和48年6月に起きたマグニチュード7.4の「根室半島沖地震」では、津波の高さは根室市花咲で2.8メートルに
巨大地震と言えるM8前後の地震の30年間確率では、「根室沖」が70%程度、「色丹島沖・択捉島沖」が60%程度と高くなっている。
首都直下型
政府の地震調査委員会が今後30年以内に70パーセントの確率で起きると予測している、マグニチュード7程度の大地震です。
国は、首都直下地震が起きると、最悪の場合、死者はおよそ2万3,000人、経済被害はおよそ95兆円に達すると想定しています。
30年後かもしれないし、明日かもしれない。地震リスクは、常に背中合わせと言える状況だ。
来年のオリンピック期間中に ・ 猛烈な酷暑 ・ 超大型台風襲来 ・ 首都直下型大地震発生 どれも、可能性、あるんだよね。 ど〜するんだろ。
横浜
政府・地震調査委員会が昨年6月に公表した「全国地震動予測地図」によると、横浜で今後30年以内に震度6弱以上の大きな地震が発生する確率は、なんと「82%」だ。
横浜は、相模トラフ地震、首都圏直下型地震と合わせて三つの巨大地震に狙われているという。
横浜の確率が高いのは、首都直下地震などで強い揺れが想定されるのに加え、市役所の地点(中区)の地盤が軟らかく、揺れが増幅しやすい影響も大きい。
災害に備えるために、
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