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【転職】が頭をよぎったときに読むまとめ

働いていると、「変えたいなぁ」と思うとき、ありますよね。

更新日: 2020年02月08日

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働いていると、「変えたいなぁ」と思うとき、ありますよね。

m.satoakiさん

新卒の3年以内離職率3割は本当か

学歴で7・5・3と離職率が異なると聞いたことがあるかもしれません。これは中学卒業後に就職した人は7割、高校卒業後に就職した人は5割、大学卒業後に就職した人は3割が3年以内に仕事を辞める

(2019年)7月の時点で2019年卒の社員の退職数は全体の「約19.5%」となり、新卒社員を採用した企業のうち実に31%もの企業で新卒社員が退職した

「最近の若者は根性が足らん!すぐに会社を辞めてしまう!」という発言の嘘がよくわかるデータ。大学新卒で3年以内に会社を辞める人の割合(離職率)は、今も昔もずっと30%前後で安定。左右されるのは若者の根性ではなく、世の中の景気。 pic.twitter.com/5EuRD0M9zZ

厚労省の統計で、新卒の離職率を3年以内まででそれぞれの推移で分類したもの。3年以内の離職率が1番少ない大卒でも3割いるのが驚きだけど1年以内でそもそも15%くらいいる。 世の中の15%の人は新卒1年で会社辞めてるって考えるとすごい。 pic.twitter.com/ZvTolxCz6P

今日IPOのジェイック、説明資料にあるデータが面白い。新卒3年内離職率は、企業の規模と綺麗に相関。 ただ、元データ見ると業種の影響も強そう。事業規模小さそうな宿泊・飲食サービス、娯楽、教育・学習支援、医療・福祉等の離職率高い。経年の離職率は意外と安定的。 mhlw.go.jp/stf/houdou/000… pic.twitter.com/oaGQK15TTk

「3年は辞めるな」と言われる理由

「あの時に転職活動をしても何も“武器”がなかった」がキーワード

、職務経歴書や面接でこれまでの経験や身についたスキルをアピールする必要がありますが、新卒から短ければ短いほど、ここでアピールできることが限られてしまいます

「入社3年以内に会社を辞める人」の4大特徴

すぐに仕事を辞めてしまう人の共通点。それは、「自分の考え方や行動」を変えずに、「環境」だけを変えようとしている点です。

1.「教えてもらって当たり前」タイプ
■特徴
・会社や上司、先輩が部下に教育することを「当たり前」だと考えている
・自分の希望どおりに上司や先輩に対応してもらえないと、不満を感じる

2.「隣の芝が青く見える」タイプ
■特徴
・友人や知人の話を聞いて、すぐに感化されてしまう
・人の話の「良い部分」にだけ影響されてしまい、「悪い部分」を参照しない

3.「優等生の挫折」タイプ
■特徴
・学生時代は優等生だったため挫折経験がなく、ちょっとした失敗で自信を喪失
・定型化された仕事はこなせるが、非定型の仕事には対応が難しい
・個人でやる仕事は得意だが、集団で連携して行う仕事が苦手

4.「意識だけ高い」タイプ
■特徴
・「意識(希望)」は高いが、「行動(努力)」が伴っていない
・自己中心的に考えてしまい、希望すれば何でもやらせてもらえると思っている
・仕事に優劣をつけてしまい、「楽しそうな仕事」や「目立つ仕事」ばかりを求めてしまう

「3年以内に辞める若手は根性なし」という批判が、時代遅れ

「早期離職する若手を『根性なし』『ゆとり』などと批判するのはおかしい」と指摘するのが、中央大学 ビジネススクール 大学院戦略経営研究科の佐藤博樹教授だ。

 佐藤教授は「もしそうした欠点が若者にあるなら、早期離職した若手はどの会社からも拾われず失業してもおかしくないだろう。だが現実はそうではなく、ほとんどの人が転職できている。若手の資質や根気に問題があるわけではない」と強調する。

一連の理由で1社目を早期離職した若手に対し、2社目での状況を聞いた結果、70.7%が「転職先に満足している」と回答。新卒入社先から賃金が下がった人(45.6%)や、小規模な企業に転職した人(61.9%)も多数存在したが、こうした層の約6~7割が転職先に高い満足度を示していた。

 これらの結果からは、仕事内容や人間関係などの環境さえ合えば、多少待遇が悪かったり勤務先の知名度が下がったりしても、若手は不満を持たず前向きに働けることがうかがえる。

新卒離職率は業界によって大きく異なる

大学卒業後3年以内の離職率がもっとも高いのは、「宿泊業、飲食サービス業」。実に5割以上が辞めてしまうようです。

次に離職率が高いのは「生活関連サービス業、娯楽業」で、「教育、学習支援業」「医療、福祉」が続いています。

一方、もっとも離職率が低いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」という結果になっています

【平成30年 産業別 離職率トップ5】 1.宿泊業・飲食サービス業 26.9% 2.生活関連サービス業・娯楽業 23.9% 3.サービス業(他に分類されないもの) 19.9% 4.教育、学習支援業 16.6% 5.医療・福祉 15.5% ついに、医療・福祉業界より、介護職の離職率(15.4%)が低くなったね #介護士 pic.twitter.com/Zhpm9nm3uq

答えを出すための「判断軸」

その1 各々の辞めたい理由は「辞めずにいたらどの程度の期間で解決しそうか」を考える

辞めたい原因として重要度が高いものが分かってきたら、次にその原因は時間が解決するかどうかを考えていきます。

例えば、「直属の上司とどうにも合わないこと」が辞めたい最大の理由だったとして、その上司か自分のどちらかが数年内に異動する可能性はあるかどうかを考えてみるのです。部署異動や転勤があり得るのであれば、時間が解決する可能性があると言えます。

その2 深刻な人間関係、心身の不調の場合は退職した方が良い場合が多い

異動や転勤により人間関係がリフレッシュされる見込みがない職場では、修復不能なところまで人間関係が悪化しているようであれば、辞めて新しい環境に身を置いたほうが建設的かもしれません。

その3 「仕事を辞めるのを一旦保留にしたほうが良い」ケースとは…?
親の介護など、仕事以外の要因で辞めようと思い詰めている場合

「職場に迷惑をかけられない」と考えて、自分から身を引いてしまう人も少なくないようですが、まずは上長に相談し、退職以外に方法がないかよく話し合ってみることが大切です。

【辞めたほうがいい人】
・心身が限界(病気になりそう)
・人間関係に改善の見込みがない
・数年働いたがどう考えても向いてない

【辞めないほうがいい人】
・寿退社
・介護で退職
・疲れている

気の持ちよう

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